京都大学経済学会 >> 学会紹介 >> 趣旨と沿革
 
       
     


 京都大学経済学会は、「経済学・経営学に関する研究・教育の振興と、その成果の普及を図り、京都大学経済学部の発展に寄与することを目的」(経済学会規約第3条)として経済学部教員、院生、学生、学部出身者によって構成されています。創設は学部創立の大正8(1919)年で、京都大学における経済学の研究・教育を担って学部とともに歩んできました。

 近年、経済学研究の専門分化と高度化により、専門学会・雑誌の数が急増し、学部スタッフの研究活動の場が学外へと大きく広がっているため、経済学会の役割も変容を求められていますが、かつて『京都大学70年史』(1967年)が「経済学会の歴史は京都大学経済学部の研究活動の鏡である」と述べていたことに、今も変わりはありません。

 経済学会は学術雑誌『経済論叢』を刊行し、本学における経済学研究の成果を内外に公表する役割を担ってきました。『経済論叢』は、学部・学会の創設より早い大正4(1915)年に月刊誌として創刊されましたが、今では版を大きくして年4号(標準掲載論文数8本)を刊行しており、第191巻(2017年現在)まで到達しています。

 他方、大正15(1926)年には、日本で最初の経済関係の英文定期刊行物である“ Kyoto University Economics Review ”を刊行し、国内外の高い評価を得てきました。これは、第79巻(2010年現在)まで到達しています。

 さらに平成3(1991)年より『経済論叢』別冊として、長文の論文あるいは図表や資料の多い学術成果を発表するため『調査と研究』を刊行しています。また、教員の研究成果を取りまとめて書籍として世に問うために、平成7(1995)年より『経済学叢書』(有斐閣)の刊行を開始し、平成10(1998)年には出版助成制度を創設するなど、活発な学術活動を展開して現在に至っています。