教材・記事・報告書 等


1. 「フランスの出版事情・上/下−フランスにおける〈日本〉−」『綴葉』No.33,1983年11月14日,17ページ,No.37,1984年4月1日,17ページ。

2. 「会計数値をどう捉えるか」『Accounting』近畿大学商経学会学生部会会計学研究会,第21号,1985年,1-12ページ。

3. 「財務会計と管理会計について−会計学研究のための基礎的枠組−」『Accounting』近畿大学商経学会学生部会会計学研究会,第22号,1986年,3-15ページ。

4. 「企業の財政状態と貸借対照表」『梅信』近畿大学通信教育部,第311号,1988年8・9月,36-47ページ。

5. 「経営分析と財務諸表」『梅信』近畿大学通信教育部,第315号,1989年1月,7-20ページ(補筆・修正ののち,「企業経営と経営分析」として,興津裕康編集代表『会計学』第10章,近畿大学通信教育部,1992年,225-245ページに再録)。

6. 「試験委員対策−税理士試験・財務諸表論:新刊『体系財務諸表論』をもとにした興津裕康委員の特徴理論10」『会計人コース』第26巻第5号,1991年5月,26-37ページ。

7. 「県域を越えた事業連合の意義と課題−さいたまコープとコープかながわを訪問して−」『京都の暮らしと生協』第34・35号,1991年4・5月,13-15ページ(同じ論題で,『生活協同組合研究』第189号,1991年10月,22-24ページに再録)。

8. 「県域を越えた事業連帯の到達点と課題−第1回全国研究集会参加報告−」『京都の暮らしと生協』第40号,1992年1月,26-29ページ。

9. 『生協実態分析調査報告書(U)−京都生協編−』(共著),第4章第5節「生協の経営組織の特徴」分担執筆,生協総合研究所,1992年11月,138-141ページ。

10. 「再び経営分析の観点から『生協のあるべき姿』を考える(1)−高木三男氏へのお答え−」『生活協同組合研究』第205号,1993年2月,59-62ページ。

11. 「業態シフトと生協の経営」『京都の暮らしと生協』第44合併号,1993年2月,66-73ページ。

12. 「会計理論学会第7回全国大会記:統一論題・現代日本の会計制度の動向」(共著),『企業会計』第45巻第2号,1993年2月,132-133ページ。

13. 「再び経営分析の観点から『生協のあるべき姿』を考える(2)−みやぎ生協理事・経理部長の高木三男氏に再び答える−」『生活協同組合研究』第212号,1993年9月,59-66ページ。『日本生協連法・制度問題研究会報告書』(共著),日本生活協同組合連合会,1995年。

14. 『欧州の協同組合法制度に関する調査報告書』(共著),「欧州生活協同組合における資本形成の制度と実態」分担執筆,日本生活協同組合連合会,1995年,80-107ページ。

15. 「日本会計研究学会第55回全国大会記:スタディ・グループ報告要旨『会計の理論的枠組みに関する総合的研究』」『企業会計』第48巻第12号,1996年12月,123-124ページ。

16. 「会計士2次新試験委員のプロフィール:監査論・井上良二委員の横顔と学説」『会計人コース』第32巻第2号,1997年2月,23-24ページ。

17. 「経過勘定項目」『税経セミナー』平成9年3月臨時増刊号,1997年3月,74-82ページ。

18. 「概念フレームワークと会計規制」『近畿C.P.A.ニュース』第459号,1997年10月,2-4ページ。

19. 「会計計算の要素(収益,費用)」『税経セミナー』平成9年11月臨時増刊号,1997年11月,18-22ページ。

20. 「情報開示の基本的な考え方」『月刊公益法人』第29巻第10号,1998年10月,2-3ページ。

21. 「企業会計審議会『金融商品に係る会計基準の設定に関する意見書(公開草案)』についてのコメント」,1998年8月31日。

22. 「保守主義の原則」『税経セミナー』平成11年1月臨時増刊,1999年1月,63-68ページ。

23. 「'99 時のキーワード・新企業会計制度」『京都新聞』1999年4月4日,朝刊経済面。

24. 「理論問題・連結貸借対照表」「計算問題・連結貸借対照表」中村忠監修『連結会計の基本』別冊税経セミナー,1999年4月,176-179ページ,189-191ページ。

25. 「会計ビッグバンの背景と影響」『月刊公益法人』第30巻第9号,1999年9月,2-3ページ。

26. 「イギリス便り」第1〜7回『月刊公益法人』第31巻第2〜8号,2000年2〜8月,24ページ,31ページ,45ページ,35ページ,35ページ,33ページ,41ページ。

27. 「関西部会の状況」『会計プログレス』第2号,2001年,119−120ページ。

28. 「経済構造改革と非営利組織の役割」『月刊非営利法人』No.683,2002年1月,4−5ページ。

29. 「関西部会の状況」『会計プログレス』第3号,2002年,147-149ページ。

30. 「会計時評・会計研究の役割と方法(第1回)/制度としての意思決定有用性アプローチ」『企業会計』第54巻第7号,2002年7月,100-101ページ。

31. 「会計時評・会計研究の役割と方法(第2回)/実証研究の意義と課題」『企業会計』第54巻第8号,2002年8月,100-101ページ。

32. 「会計時評・会計研究の役割と方法(第3回)/科学としての会計学」『企業会計』第54巻第9号,2002年9月,116-117ページ。

33. 「第6回大会記〈2002.7.27京都大学〉」『公益法人研究学会誌』Vol.5,2003年,152-154頁。

34. 「公益論壇・非営利法人の優遇税制と説明責任」『月刊公益法人』Vol.34,No.4,2003年4月,4-5頁。

35. 「関西部会の状況」『会計プログレス』第4号,2003年,125-126頁。

36. 「引当金」『税経セミナー』平成15年11月臨時増刊号,2003年11月,137-142頁。

37. 「公益論壇・国際会計基準の非企業会計への浸透とその問題点」『月刊公益法人』Vol.35, No.3,2004年,4-5頁。

38. 「『会計の国際的統合問題への日本の対応』へのコメント」『会計プログレス』第5号,2004年,56-59頁。

39. 「関西部会の状況」『会計プログレス』第5号,2004年,160頁。

40. 「公益論壇・公益法人制度改革と公益性判断の仕組み」『月刊公益法人』Vol.36,No.2,2005年,2-3頁。

41. 「公益論壇・CSRとコンプライアンスの新たな挑戦」『月刊公益法人』Vol.37,No.1,2006年,2-3頁。


[2006/9/21 現在]

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