「経済成長と温室効果ガス排出の関係──累積的因果連関モデルによる分析」『季刊経済理論』第49巻第3号、pp.79-89, 2012年10月 論文非掲載データ ダウンロード
「『資本論』における賃金論──相対的窮乏論からの脱却を中心に」『季報唯物論研究』第120号、pp.120-33、2012年8月.
「日本経済の縮小」松久寛編著『縮小社会への道』日刊工業新聞社、2012年4月所収、pp.169-192.
「日本の社会保障の縮小」同上書所収、pp.193-214.
「経済成長と温室効果ガス排出量との関係─累積的因果連関モデルによる分析」『進化経済学論集』第16集、2012年3月、pp1-16.
Economic Growth and Greenhouse Gas Emissions: An Analysis Using a Cumulative Causation Model, Paper for European Association for Evolutionary Political Economy 2011 Conference, at Tech Gate Vienna, pp.1-33, October 27-30 2011.
Increasing Wage Inequality in Japan since the End of the 1990s: An Institutional Explanation, in Boyer, R., Uemura,H. and Isogai, A. (ed.) Diversity and Transformations of Asian Capitalisms Routledge, 2012, pp.90-106.
Comparative Analysis of Conditions for Monetary Integration: Europe and Asia, in Ibid. pp.287-307.
The Financial-led Regime in the United States: a Fundamental Dilemma in Cumulative Causation, The Review of Social & Economics Studies, Vol.37, No.2, 2011 Nov. pp.66-106. PDF ファイル ダウンロード
「アメリカの金融主導型成長体制─累積的因果連関における根本的ジレンマ」『経済論叢』第184巻第4号、pp.37-53、2010年4月.
Growth Regime in the United States in the 2000s: Focusing on the Slowdown in the Real Side of Economy, Paper for The 2011 International Conference of the Korean Association for Political Economy, April 14-15, 2011 at Kyungpook National University, Daegu, South Korea.
「累積的因果連関と構造変化──カルドアとパシネッティに基づく成長モデル」『季刊経済理論』第48巻第1号、pp.72-82、2011年4月.
「累積的因果連関と構造変化──2000年代アメリカの成長体制の分析」『進化経済学論集』第15集、2011年3月.
「マルクスにおける制度と調整」八木紀一郎ほか編『進化経済学の諸潮流』日本経済評論社、20011年1月所収、pp.93-119.
Growth Regime in the United States in the 2000s, Paper for European Association for Evolutionary Political Economy 2010 Conference, at University Montesquieu Bordeaux IV, pp.1-33, October 28-30 2010.
Cumulative Causation and Structural Change: A Growth Model along Kaldor-Pasinetti Lines, Paper for International Conference on Production and Distribution: to celebrate 50 years anniversary of the publication of Production of Commodities by Means of Commodities, at Meiji University, pp.1-33, September 4-6 2010.
「女性の就業率低下と男女平等意識との関係」『箕面市民の人権に関するアンケート調査報告書』、pp.IV-10-14、2010年3月.
「日本に必要な社会単位の調整強化」『エコノミスト』2010年1月26日号、pp.48-51.
「2000年代における日本とアメリカの成長体制」『経済理論学会第57回報告集』、pp.1-19, 2009年11月.
「NTT西日本の構造改革」『大阪社会労働運動史』第9巻第１章第3節3、pp.64-77、2009年11月.
「IT化と電機産業の変化」『大阪社会労働運動史』第9巻第１章第3節2、pp.50-64、2009年11月.
「日本製造業における労働過程の変化」『季報唯物論研究』第109号、pp.51-60、2009年8月.
「後期マルクスの賃金動学」『経済論叢』第183巻第3号、pp.33-46、2009年7月.
「通貨統合の諸条件の比較分析(1)」『経済論叢』第181巻第5・6号、pp.33-46、2008年5・6月.
「通貨統合の諸条件の比較分析(2)」『経済論叢』第182巻第3号、pp.1-15、2008年9月.
Increasing
Wage Inequality in Japan since the End of 1990s: An Institutional Explanation, The Kyoto Economic Review, Vol.77, No.2,
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「IT化・グローバル化と賃金格差拡大との関連」『季刊経済理論』第46巻第1号、pp.71-82、2009年4月.
「日本製造業における企業内・企業間分業構造の変化――非正規労働補完説批判」『進化経済学論集』第13集、2009年3月
Wage
Inequality in a Global Knowledge Economy: A Case Study of Japan, The 20th EAEPE
Annual Conference of European Association for Evolutionary Political Economy,
at University of Rome Tre, Nov. 2008.
「IT化・グローバル化と賃金格差拡大との関連」『経済理論学会第56回報告集』、pp.1-19, 2008年10月
Comparative
Analysis of Conditions for Monetary Integration: Using the Eurostat
I-O Tables and the Asian International I-O Tables, Papers for LE NEUVIEME COLLOQUE FRANCO-JAPONAIS D’ECONOMIE EN COMMEMORANT CENT-CINQUANTIEME ANNIVERSAIRE DIU TRAITE D’AMITIE ET DU COMMERCE ENTRE LA FRANCE ET LE JAPON, pp.1-17, Sep. 2008.
Wage
Inequality in a Global Knowledge Economy: A Case Study of Japan, Paper for the International Conference on
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2008 PDFファイルダウンロード
「小泉「構造改革」と所得格差拡大」『生活経済政策』第138号、pp.28-32、2008年7月.
「日本における賃金格差拡大とその要因」『季刊経済理論』第45巻第1号、pp.20-30、2008年4月.
Changes in Employment Structure and Rises in Wage Inequality in Japan, Proceedings of the International Conference on Public Employment Service Policies and Perspectives, pp.123-164, (Elysee Hall, 63 Building, Seoul, Korea, 31 March 2008) PDFファイルダウンロード
「ミュルダールとカルドアの累積的因果連関論の展開」『進化経済学論集』第12集、2008年3月 PDFファイルダウンロード
Export-biased Productivity Increase and Exchange Rate Regime in East Asia, The Kyoto Economic Review, Vol.76, No.1, pp.117-138, 2007.6. PDF ファイル ダウンロード
「賃金の不平等化と労働制度の変化」『現代思想』2007年7月号、pp.166-176.
Growth
Regimes in Japan and in the Unites States in the 1990s, Revue de la
Regulation, No.1, pp.1-20, 2007.6. PDFファイルダウンロード
「1990年代における日本と米国の成長体制」『進化経済学論集』第11集、pp.641-660、2007年2月. PDFファイルダウンロード
「90年代日本と米国の構造変化と資本蓄積」山田鋭夫、宇仁宏幸、鍋島直樹編著『現代資本主義への新視角――多様性と構造変化の分析』昭和堂、pp.117-138、2007年1月
「ウォン・円・人民元為替レートと北東アジア通貨協力」（梁峻豪と共著）『毎日経済東京フォーラム報告集』毎日経済新聞社, pp.96-101, 2006年9月.
「コア・コンピタンス: シャープ液晶ディスプレイ事業の事例」、進化経済学会編『進化経済学ハンドブック』共立出版、pp.330-31, 2006年9月.
「雇用と賃金の男女格差」、箕面市人権文化部『平成18年度男女協働参画フォーラム報告書』、pp.14-18, 2006年10月.
「日本とフランスの社会保護システムの比較」、J・C・バルビエ/B・テレ著『フランスの社会保障システム』ナカニシヤ出版、2006年4月、訳者による補遺、pp139-150。
「雇用制度と金融制度の補完性とマクロ経済学的安定性」『経済論叢別冊 調査と研究』第31号、2005年10月、pp.1-14。
「生産性変化率格差デフレーション」『アソシエ21ニューズレター』No.81、2005年10月、pp.6-8。
「書評 磯谷明徳著『制度経済学のフロンティア』」、『進化経済学会ニューズレター』No.18、pp.5-8、2005年7月。
「大野隆氏の書評に答える」、『季刊経済理論』第42巻第2号、pp.115-117、2005年7月。
「東アジアの輸出主導型成長と為替体制、(1)、(2)」（宋磊と梁峻豪と共著）、『経済論叢』、(1)第174巻第5・6号、pp.1-15、(2)第175巻第1号、pp.1-16、2004年11・12-2005年1月。
「バブル崩壊後の日本、スウェーデン、ノルウェーの比較」、『経済理論学会年報』第40集、pp.19-30、2003年10月。
「制度的補完性とマクロ経済的安定性」、『国際シンポジウム New Paradims of Political Economy in the Era of Globalization and Information Technology 報告集』、pp.169-181、2003年7月。
「韓国と中国の輸出主導型成長‐カルドアの視点から、(1)、(2)」（宋磊と梁峻豪と共著）、『経済論叢』、(1)第172巻第1号、pp.1-20、(2)第172巻第2号、pp.77-94、2003年7-8月。
Uni Hiroyuki, Song Lei and Yang Jun-Ho "On exported –led growth in Korea and China - From a Kaldorian viewpoint", Journal of Regional Studies, Vol.11-1, pp.25-59, 2003.June
「現代資本主義におけるアソシエーション的調整」田畑稔、大藪龍介、白川真澄、松田博編著『アソシエーション革命へ』社会評論社、pp.169-196、2003年3月
「ネグリの非物質的労働概念について」『現代思想』2003年2月号、pp.119-129.
‘On the Export-led Growth in China and Korea’（宋磊と梁峻豪と共著）『International Symposium on Comparative and International Analysis of Economic Integration報告集』2003年2月。
「1990年代における日本の産業と雇用の構造変化」2002年12月、『日本韓国国際シンポジウム「東アジア経済の現状と構造改革」報告集』、pp.126-140
「日本経済の低成長の原因――産業と雇用の構造変化の国際比較による分析」、『経済理論学会年報誌』第39集、pp.167-182、2002年10月。
「シャープにおける液晶ディスプレイ開発」、中岡哲郎編著『戦後日本の技術形成』日本経済評論社、pp.95-125、2002年2月、
「機械と労働の新しい構図のために」『現代思想』2001年4月号、pp.142-151.
「日本経済の不安定化とジェンダー構造」、竹中恵美子編『労働とジェンダー』明石書店、所収、2001年3月、pp.55-73.
「資本主義の市場調整パターンのゆくえ」『アソシエ』第4号、2000年10月、pp.37-46.
「先進諸国の市場調整パターン」『経済論叢』第165巻第1・2号、2000年1月、pp.18-39.
'Disproportionate Productivity Growth and Accumulation Regimes,' in Yamada, T. and Boyer, R. (ed.), Japanese Capitalism in Crisis, Routledge, 2000.May pp.54-70.
「賃金のフレキシビリティとマクロ経済の不安定化」、『わが国の産業経済に関する研究』大阪産業大学産業研究所、2000年3月、pp.39-61
「賃労働関係制度とイノベーションプロセス」、『制度の政治経済学の体系化』科学研究費補助金研究成果報告書、1999年4月、pp.171-92.
「戦後日本の構造変化と資本蓄積」、山田鋭夫／R･ボワイエ編『戦後日本資本主義』藤原書店、1999年2月、所収 pp.153-177
「レギュラシオンをともなう資本蓄積モデル」『大阪産業大学論集：社会科学編』104号、1997年2月, pp.135-53.
「構造変化と蓄積体制」『大阪産業大学産業研究所所報』第19号、1996年11月, pp.53-65.
「日本の輸出主導型成長」『経済理論学会年報』第32集、1995年9月, pp.90-105.
「消費様式変化と生産の有機的構成」『経済理論学会年報』第30集、1993年9月, pp.139-53
「日本の蓄積体制と就業構造変化」、竹中恵美子編『グローバル時代の労働と生活』ミネルヴァ書房、1993年7月、所収
「戦後日本の労働生産性と所得分配」『経済学雑誌』93巻3・4号、1992年11月
「労働過程の社会的調整の諸形態」『季報唯物論研究』11巻2号、1992年6月
「日本製造業における労働のフレキシビリティ」『経済論叢別冊 調査と研究』2号、1992年4月
「戦後日本の蓄積体制」『経済学雑誌』92巻5・6号、1992年3月
「情報処理・通信技術の経済的影響」大阪市立大学大学院修士論文、1992年1月
「戦後日本資本主義とフォーディズム」『経済評論』40巻11号、1991年11月
「『資本論』と素材的支配の展開形態」『季報唯物論研究』9巻3・4号、1990年9月
「資本の素材的支配力」『季報唯物論研究』9巻1・2号、1989年11月
最終更新日 : 2012.10.15