経営組織論演習の記録
	２００１年度 学部演習 大学院演習 ２０００年度 学部演習 大学院演習 １９９９年度 学部演習 大学院演習 １９９７年度 １９９６年度 企業見学記録
	参加メンバー
	参加者リスト

２００１年度

1.学部　「経営組織論演習」＆大学院「経営組織論演習I」

(1)目的 　近年のダイナミックな市場の変化を前にして、日本企業は単独ではなく、複数の企業と戦略提携を結びながら、研究開発、マーケッティング、生産事業、事業開発を行いつつある。けれども、こうした提携関係の発展や管理は、経営管理者のプロジェクト管理におけるネットワーク行動に負う側面が強い。提携関係におけるネットワーク管理について、アウトソーシングに関する事業活動を調査し、それを検討していきたい。具体的には、仙台近郊にある企業１社を対象に調査実習を行い、企業の事例研究を行いながら、戦略提携に関わるプロジェクトにおけるネットワーク行動について簡単に分析していきたい。報告者、参加者共に、基本的な知識や論点をある程度予習し、それらの吟味することや、具体的な事例を検討することも行いたい。 (2)構成 1) 調査の方法論 2) 調査対象の事前研究と調査の設計 3) 調査の実施 4) 調査結果と補足資料の検討 5) 調査内容のまとめ (3)授業の進め方 1) 演習報告の基本について 2) 調査トピック理解のための文献研究 3) 企業見学とその準備 4) 調査の設計、実施、分析 5) 調査のまとめ (4)講読文献 1) Yin,R.K., Case Study Research. 2nd Ed. (近藤公彦訳.1996『ケース・スタディの方法』千倉書房.) 2) 松行彬子.2000.『国際戦略的提携』.中央経済社． 3) 島田達巳、原田保.1998.『実践　アウトソーシング』日科技連． 4) 稲垣公夫．2001．『EMS戦略』ダイヤモンド社． 5) 小池和男．2000．『聞きとりの作法』東洋経済新報社． 6) Doz,Y.L. and Hamel,Gary 1998.Alliance Advantage.　(和田　正春訳.2001『競争優位のアライアンス』ダイヤモンド社). (6)評価 　演習への積極的な参加によって評価する。出席点は、重視する。基本的に４回以上の欠席は、不合格ラインとしたい。また、調査への出席、その結果のとりまとめは、基本とする。評価については下記のように考えている。 1. 演習におけるテキスト輪読の評価点 ５０％ 2. 演習活動への貢献を行う発言・報告 １０％ 3. 事例研究における調査活動への貢献 １５％ （調査準備や調査への参加） 4. 事例研究における調査レポートの作成 ２５％ ※なお出席点は重視。欠席率が２回程度では不問だが、それを超えた場合１回につき10点（４回で４０点減点）づつ減点。 (7)日程 日時 事項１ 事項2 テキスト 4月11日 イントロダクション 準備レクチャー 18日 組織間関係論 アライアンスレクチャー 25日 事例研究法 イン 5月9日 国際戦略提携（１） 松行 16日 国際戦略提携（２） 松行 23日 アウトソーシング（１） 島田 30日 国際戦略提携（２） ＥＭＳ（１） 島田 6月6日 聞き取りの作法 質問項目調整 小池 13日 ＥＭＳ（２） 企業研究 20日 企業見学 27日 各自ノート 競争優位のアライアンス（１） 7月4日 競争優位のアライアンス（２） ハメル 11日 競争優位のアライアンス（３） レポートアウトライン ハメル 18日 予備日 ※そのほか附属図書館のライブラリーワーク実習も予定 (8)日時・場所 時間：水曜日の４，５時限もしくは３，４時限 場所：経済学部棟１階・第９演習室 (9)ライブラリー・ツアーの義務づけ なお、４月中に付属図書館オリエンテーションでのライブラリーツアーには必ず都合をつけて参加して下さい。 (10)演習での資料・連絡等のインターネット利用 演習での資料は、授業終了後は、基本的にウェブ上で配布します。上は終了後速やかに廃棄します。また、連絡事項は、基本的に、私のhttpか、メールで連絡します。 1)ホームページ http://www.econ.tohoku.ac.jp/~wakaba/japanese/index.html ＝＞「講義資料」をクリック ２）電子メール wakaba@econ.tohoku.ac.jp (11)留意事項 担当教官は、本年10月より京都大学に転出予定であるので、半期集中講義で行う。なお、本演習は、学部演習と合同で行う。最初の説明会は日時を掲示するのでそれを参考にしてほしい。

２０００年度

1.学部　「経営組織論演習」＆大学院「経営組織論演習I」

(1)目的 企業間での品質向上をトピックに、仙台近郊の製造業企業とその協力企業との間での協力活動を調査・分析する。外注品質管理をトピックにしながら、発注企業の品質管理マネージャーと外注企業の担当マネージャーでの問題解決活動をめぐるコミュニケーション・ネットワークを分析対象にする。 (2)構成 1) 調査の方法論 2) 調査対象の事前研究と調査の設計 3) 調査の実施 4) 調査結果と補足資料の検討 5) 調査内容のまとめ (3)授業の進め方 1) 演習報告の基本について 2) 調査トピック理解のための文献研究 3) 企業見学とその準 4) ネットワーク分析手法の研究 5) 計量分析手法の実習 6) 調査の設計、実施、分析 7） 調査のまとめ (4)講読文献 1) 寺本義也ほか、1992、『学習する組織』同文舘、第１，２章。 2) 藤本隆宏ほか，1999、『リーディングス・サプライヤー・システム』有斐閣。 3) 佐々木侑編、1991、『外注品質管理?第２版?』日刊工業新聞社。 4) 安田雪、1997、『ネットワーク分析』新曜社。 5) 大谷信介編、1999、『社会調査へのアプローチ』ミネルヴァ書房。 6) 原田勉、2000、『知識転換の経営学』東洋経済新報社。 (5)関連文献 （ａ）辞典 1) 岡本康雄編, 1996, 『現代経営学辞典』（改訂増補版）、同文舘。 2) 金森久雄ほか編, 1998,『有斐閣　経済辞典』（第３版）、有斐閣。 3) Nicholson, N. (ed.), 1995, Blackwell Encycropedic Dictionary of Organizational Behavior, Blackwell: Oxford, England. （ｂ）研究の参考書 1) 池田祥子、1995、『文科系学生のための文献調査ガイド』青弓社。 2) 小林康夫・船曳建夫編、1994、『知の技法』東京大学出版会。 3) 大学経営学グループ編, 1998, 『ケースで学ぶ経営学』有斐閣。 （ｃ）組織間関係論 1) 東洋経済新報社編、1998、『全図解　日本の企業系列』東洋経済新報社。 2) 山倉健嗣, 1993『組織間関係』,有斐閣。 3) 松田修一、1992、『ビジネス・ゼミナール　会社の読み方入門』日本経済新聞社。 （ｄ）組織論 1) ヘンリー・ミンツバーグほか、1999、『戦略サファリ』東洋経済新報社。 2) 太田肇、1993、『プロフェッショナルと組織』同文舘。 (6)評価 出席点は、重視する。基本的に４回以上の欠席は、不合格ラインとしたい。また、調査への出席、その結果のとりまとめは、基本とする。参加が無理な人は、履修取り消しのために、申し出て欲しい。評価は、基本的に、６,７回程度の文献担当部分の報告と調査への参加、まとめのレポート作成。 (7)日程 ４月１２日 　説明会＋経済学部図書館ツアー １９日 調査の流れ＋演習報告準備 ２６日 第１回目輪読開始 ５月１０日 付属図書館データベース講習会　午後３-５時 (8)日時・場所 経済学部棟１階・第５演習室 (9)ライブラリー・ツアーの義務づけ なお、４月１０日から１４日の付属図書館オリエンテーションでのライブラリーツアーには必ず都合をつけて参加して下さい。なお、出席を確認するために別紙の出席確認書にレファレンスコーナーの方のサインをもらってきて下さい。これは、評価点のうちの５点分を占めます。 (10)演習での資料・連絡等のインターネット利用 演習での資料は、授業終了後は、基本的にウェブ上で配布します。上は終了後速やかに廃棄します。また、連絡事項は、基本的に、私のhttpか、メールで連絡します。 1)ホームページ http://www.econ.tohoku.ac.jp/~wakaba/japanese/index.html ＝＞「講義資料」をクリック ２）電子メール wakaba@econ.tohoku.ac.jp

１９９９年度

1.学部

(1)演習活動のねらい 企業間での品質向上や環境問題対応をトピックに、在仙の製造業企業の協力企業との間での協力活動を実地調査し、分析することを課題として行う。 (2)演習活動の構成 事例調査の手法の取得を第１部、組織間関係論の議論のマスターを第２部として、２部構成で展開した。 (a)第１部：調査演習　（学部・大学院合同） 1) ケーススタディの方法論 2) 調査対象の事前研究と調査の設計 3) 調査の実施 4) 調査結果と補足資料の検討 5) 調査内容のまとめ (b)第２部：組織間関係の議論の基礎（学部のみ） 1) 調査の焦点：組織間での品質管理活動 2) 組織論の基礎的概念の学習 3) 系列と日本の組織間関係の基本的特性 (3)授業の進め方 (a)第１部　（学部・大学院合同） 1)演習報告の基本について １０／４，（１３），１８ 2)ケース・スタディとフィールドワークの方法論 １０／２５-１１／２２ 3)調査対象の事前研究と設計 １１月下旬 4)調査の実施 １２月上旬 5)調査結果と関連資料の分析 １２月中旬から１月中旬 6)まとめ (b)第２部　（学部） 1) 調査トピックの把握：日本企業の品質管理 2) 組織論の基礎概念の研究 3) 日本の系列の基本的な特徴と問題 (4)講読文献 （ａ）第１部　（学部・大学院合同） 1) Ｔ．Ｋ．イン（近藤公彦訳）、1994=1996、『ケース・スタディの方法』千倉書房。 2) 佐藤郁哉、1992、『フィールドワーク』新曜社。 3) 吉村光威編、1993、『入門　有価証券報告書の読み方』日本経済新聞社。 （ｂ）第２部　（学部） 1) 法政大学産業情報センター編、1995、『日本企業の品質管理』有斐閣。 2) 桑田耕太郎・田尾雅人、1998、『組織論』有斐閣。 3) 下谷政弘、1993、『日本の系列と企業グループ』有斐閣。 このページのトップへ戻る １９９７年度 このページのトップへ戻る １９９６年度 1.学部 (1)演習活動のねらい インターネットの拡大やマルチメディアの発達に伴い、日本企業は、他の企業や組織とのオープンでグローバルな情報ネットワーキングを展開しつつある。もはや、ヒト・モノ・カネから独立した情報のグローバルでダイナミックな流れの中で、日本企業は、よりフラットで流動的な構造へと自らを変化させ、またより外部との交流を志向して人材の管理や開発の制度も変化させつつある。現在の日本の企業システムが情報化を通じて経営制度を転換させようとしてい方向性について探る。 (2)演習活動の構成 テ ー マ … デジタル・エコノミーと日本企業 今年の経営組織論演習は、デジタル・エコノミーへの変化が日本企業の構造と行動に与える影響について勉強した。 (3)講読文献 1) 奥村昭博ほか『日経を読むための経営学の基礎知識』日本経済新聞社，１９９１年 2) ドン・タプスコット『デジタル・エコノミー』野村総合研究所、１９９６年 3) Ｍ・ハマーほか『リエンジニアリング革命』日本経済新聞社．１９９３年 4) エディト・編『マルチメディアの仕事』竹村出版，１９９５年． 5) ダイヤモンド・ハーバード・ビジネス編集部編『高収益企業の情報リテラシー』ダイヤモンド社，１９９５年． 6) Ｔ・Ｊ・アレンほか『アメリカ再生の『情報革命』マネジメント』白桃書房，1995年 このページのトップへ戻る １９９６〜２００１年までの企業見学 1)１９９６年４月 マルチメディア利用企業見学 見学先： 東京都日本テレビ、テレビ朝日、伊藤忠商事、花王、郵政省 2)１９９６年１０月 河北新報社見学 見学先： 仙台市河北新報社 3)１９９７年２月 仙台の銘酒「天賞」酒蔵見学 見学先： 仙台市「天賞」 4)１９９７年６月 情報化企業の見学 見学先： 東京証券取引所、日興証券、富士通 5)１９９９年１２月 企業品質管理体制見学 見学先： 東北リコー【宮城県柴田郡柴田町】 ６)２０００年６月-１１月 外注品質管理体制見学 見学先： 2000年6月 東北リコー【宮城県柴田郡柴田町】 2000年10月 東北パイオニア，さんゆう，ＴＰＡ 2000年11月 イクノ・エレクトロール ７）２００１年７月　ＥＭＳ見学 見学先： ソレクトロン・ジャパン中新田【宮城県中新田町】 このページのトップへ戻る ホームページのトップへ戻る