業績一覧

（2002年1月現在）

１．学位
  1. 文学士（東京大学文学部）：1987年3月取得
  2. 社会学修士（東京大学大学院社会学研究科）1989年3月取得
２．論文・報告書
  1. 学位論文
    1. 『企業組織の合理化における情報化の意味』，昭和63年度東京大学社会学研究科修士論文，1989年2月．
  2. 共著書
    1. 『ケースに学ぶ経営学』（谷口明丈らと共著）、有斐閣、1998年3月、全333頁。
    2. 『良い会社・悪い会社』（電機連合総合研究センター編、共著）、東洋経済新報社、1999年3月、全268頁。
    3. 『組織調査ガイドブック』（田尾雅夫と共編著）、有斐閣、2001年12月、全325頁。
  3. 論文
    1. 「企業の情報ネットワーク化と組織コミュニケーション：市場志向的再編成」，『経済社会学会年報』第12号，1990年 9月，229-236頁．
    2. 「組織メディアの革新と組織コミュニケーション」，『ソシオロゴス』No.15，1991年 8月，85-99頁．
    3. 「組織コミュニケーションの日本的特質：同化作用の文化的差異」，『経済社会学会年報』第13号，1991年 9月，141-150頁．
    4. 「１９９１年情報行動の実態」（橋元良明らと共同執筆）、『東京大学社会情報研究所調査研究紀要』No.2，1992年12月，45-157頁．
    5. 「地域産業のハイテク化・ソフト化とその行政需要」，蓮見音彦編『財政危機下における都市政策と市民生活』，東京大学出版会，1993年 3月，25-45頁．
    6. 「情報化と企業内コミュニケーション」，直井優ほか編『日本社会の新潮流』，東京大学出版会，1993年 5月，201-223頁．
    7. 「組織構造の生成・再生産におけるコミュニケーション過程分析の意義と方法：自己組織化過程の経験的分析に向けて」，『東京大学社会情報研究所紀要』No.47，1994年３月，99-122頁．
    8. 「組織認識の変動に於けるメディア・コミュニケーションの役割：環境認識枠組み動態化としての企業情報化」，東京大学社会情報研究所編，『社会情報と情報環境』，東京大学出版会，1994年12月，268-298頁．
    9. 「企業間取引ネットワークの情報化と市場システムの構造的変容：ＶＡＮからＥＤＩへの流通情報化プロセスの調査研究」（杉山光信らと共同執筆），『東京大学社会情報研究所調査紀要』No.5, 1995年 3月，1-132頁．
    10. 「流通情報化と組織間協力：オープンＥＤＩ標準化と企業間関係」，『組織科学』第29巻第１号，1995年 7月，54-65頁。
    11. 「組織認識変動とメディア・コミュニケーション：企業のコミュニケーション過程における意味決定の役割」，社会情報システム学コロキアム編『社会情報システム学・序説』，富士通経営研修所，1996年２月，109-128頁．
    12. 「産業システムの市場志向型情報化と組織間関係：繊維産業の企業間情報化プロセスを事例として」，伊藤誠・岡本義行編著『情報革命と市場経済システム』，富士通経営研修所，1996年５月，207-240頁．
    13. 「生産の海外シフトと東北地方の最近の産業動向」『郵政研究所月報』第９巻第10号，1996年９月，96－104頁．
    14. 「地域間競争の基盤としての地域情報化：東アジアの新国際分業体制の変化と新しい地域の競争優位創出」，『社会学研究』第６４号（東北社会学研究会），1997年５月，49-71頁.
    15. 「国際戦略提携と日本企業の組織間信頼：境界連結者のネットワークによる「信頼性」の社会的構築」『経済社会学会年報』22号, 151-161頁，2000年．
    16. 「組織間ネットワークにおける埋め込みと信頼のマネジメント：自動車部品産業での外注品質管理活動における境界連結の制度的媒介の日英比較」、『社会学年報』(東北社会学会)No. 30, 2001年７月，219-238頁。
    17. 「企業間取引と信頼」、佐伯啓思、松原隆一郎編著『〈新しい市場社会〉の構想』新世社、2002年６月、195－232頁。
    18. 「外注品質管理における組織間ネットワークと信頼：東北地方の電機メーカー外注協力会での埋め込みの分析」、『研究年報『経済学』』（東北大学経済学部）、Vol.64 No.2、2002年10月、1-23頁。
    19. 「企業組織のネットワーク化」、舩橋晴俊編著『講座・社会変動：官僚制化とネットワーク社会』ミネルヴァ書房，2002年12月発刊予定．
  4. ワーキング・ペーパ、ディスカッション・ペーパー
    1. Wakabayashi, N., & Gill, J., 1998, "Perspective Differences in Interorganizational Collaboration and Dynamics of Trust," University of Bradford Management Centre Working Paper Series, No.9821.
    2. Wakabayashi, N, 2000, "Networking and trust-building of Japanese boundary spanning managers: Comparison of quality control managers' networks for interorganizational quality improvement between Japanese and British automotive compornet companies. Paper presented at the 16th Colloquium of the European Group for Organizational Studies held at Helsinki School of Economics, Finland, 2-4 July, 2000.
    3. Wakabayashi, N. 2000. "Trust-building of Japanese company in international joint ventures in Europe: Case studies of intercultural collaboration in quality improvement." Paper presented at the 7th International Conference on Multi-organizational Partnerships and Cooperative Strategies, Katholieke Universiteit Leuven, Bergium, 6-8 July, 2000.
    4. 若林直樹, 2000, 「組織間ネットワークにおける連結の強さと信頼関係のマネジメント：自動車部品産業における外注品質管理活動と境界連結の日英比較」、東北社会学会第４７回大会報告論文，山形市、東北芸術工科大学、2000年７月29-30日，1-12頁。
    5. 若林直樹, 2000, 「日本企業の欧州における提携関係と信頼：国際合弁事業での品質改善に関わる協力の事例研究」、第７３回日本社会学会自由報告論文。広島国際学院大学、2000年11月12日，1-14頁。
    6. 若林直樹, 2002, 「社会ネットワークと企業の信頼性：「埋め込み」アプローチの経済社会学的分析」、京都大学大学院経済学研究科ワーキング・ペーパー, No.J-27, 2002年11月。
  5. 報告書
    1. 「ＳＡＳによる多元配置の分散分析と共分散分析」，『社会移動分析のコンピュータ・プログラムⅡ』（1986～1987年度文部省科学研究費補助金（総合（Ａ））「社会移動データのためのコンピュータ・プログラムの研究」研究成果報告書（代表者：盛山和夫東京大学文学部助教授）），1988年３月，131-142頁．
    2. 『組織構造と組織発展に関する第二次調査報告書［資料編］』（組織分析研究会；富永健一らと共著），1990年９月。1-189頁.
    3. 「情報行動の実態：東京都住民実態調査を中心として」（橋元良明と共著），『情報化と情報行動』（1991年度文部省科学研究費補助金（重点領域研究「情報化社会と人間」）第２群研究成果報告書（研究代表者：橋元良明東京大学新聞研究所助教授）），1992年３月，2-1-2-27頁．
    4. 「『経済システムの高度情報化』へのアプローチ」，『第４群「産業社会の情報化と経済システム」・総括班　平成３年度合同研究報告書』（1991年度文部省科学研究費補助金（重点領域研究「情報化社会と人間」）第４群「産業社会の情報化と経済システム」研究成果報告書（研究代表者：伊藤誠東京大学経済学部教授ほか）），1992年３月，201-211頁．
    5. 「アパレル産業の情報化に関する関西調査」、「木工機械産業の情報化に関する静岡調査」，『産業社会の情報化が経済構造に与える影響』（1991年度文部省科学研究費補助金（重点領域研究「情報化社会と人間」）第４群「産業社会の情報化と経済システム」岡本班「産業社会の情報化が経済構造に与える影響」研究成果報告書（研究代表者：岡本義行法政大学社会学部教授ほか）），1992年３月，201-211頁．
    6. 「イタリア・ファッションを生み出す社会的・経済的構造」，『第１期ファッション研究助成による成果』（財団法人日本ファッション協会・平成４年度ファッション研究助成報告書；岡本義行と共著），1993年３月，35-46頁．
    7. 「産業システムの情報化と組織間関係の変容についての予備的考察:繊維産業の情報化のケース・スタディの枠組」，『産業社会の情報化が経済構造に与える影響』（岡本義行，川俣雅弘と共著），（1992年度文部省科学研究費補助金（重点領域研究「情報化社会と人間」）第４群「産業社会の情報化と経済システム」岡本班「産業社会の情報化が経済構造に与える影響」研究成果報告書（研究代表者：岡本義行法政大学社会学部教授）），1993年 3月，3-1-3-23頁．
    8. 「世界都市東京における企業中枢管理機能の集積と空間組織の変容」，『現代都市の社会階層と集団・団体』（1992年度科学研究費補助金（一般研究Ａ）『現代都市の社会階層と集団・団体』研究成果報告書（研究代表者・似田貝香門東京大学文学部教授）），1995年 3月，9-28頁．
    9. 「繊維産業の市場志向型情報化と組織間関係の変容」，『産業社会の情報化が経済構造に与える影響』（岡本義行，川俣雅弘らと共著），（1994年度文部省科学研究費補助金（重点領域研究「情報化社会と人間」）第４群「産業社会の情報化と経済システム」岡本班「産業社会の情報化が経済構造に与える影響」研究成果報告書（研究代表者：岡本義行法政大学社会学部教授）），1995年 3月，3-1～3-23頁．
    10. 「繊維産業の市場志向型情報化と組織間関係の変容：クイック・レスポンス対応を事例として」，『産業社会の情報化と経済システム』（文部省科学研究費補助金・重点領域研究「情報化社会と人間」研究成果報告書・第４部（領域代表者：高木教典関西大学総合情報学部教授，第４群代表者：伊藤誠東京大学経済学部教授）），1995年 3月，5-38-5-60頁．
    11. 「アジアでの国際生産ネットワークの展開と東北企業の中国進出の可能性」,『東北地域企業の中国進出実態調査：近隣諸国における域内企業の海外展開のあり方に関する調査報告書』（財団法人東北産業活性化センター編），1996年３月、7-17頁.
    12. 「東北地域における産業空洞化とグローバルな地域間産業ネットワーキング」,『複合的ネットワーキングで創る循環型産業経済：東北における産業構造再編の方向』（財団法人東北開発研究センター編），1996年6月、35-51頁.
    13. 「デジタル組織メディアと企業情報ネットワークの変化」，『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究中間報告書』（1996年度文部省科学研究費補助金（基礎研究（Ｂ）（２））「先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究」（研究代表者：大滝精一東北大学経済学部教授）），1997年 2月，174-188頁．
    14. 『大田区中小製造業経営者と地域社会との関わりについての調査報告書』（地域政策研究会・産業班），1997年 2月，1-48頁．
    15. 『国別通商政策研究事業報告書・台湾』（佐藤幸人らと共著），アジア経済研究所，1997年３月，1-240頁。
    16. 『高度情報通新分野の進展と職業能力』（牛尼清治らと共著；日本労働研究機構・資料シリーズNo.73），日本労働研究機構、1997年６月，1-280頁.
    17. 「多国籍企業の媒介する情報化政策の地域間リンケージ」『情報テクノロジーのイノベーションシステムと情報戦略』（1996-98年度文部省科学研究費補助金（国際学術研究（共同研究））「情報テクノロジーのイノベーションシステムと情報戦略」研究成果報告書（研究代表者：増田祐司東京大学社会情報研究所教授）），1999年 2月，56-66頁．
    18. 「国際間協力の評価枠組みと国際化：日本企業の国際合弁事業における品質改善のパートナーシップ評価について」，『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究』（1996-1998年度文部省科学研究費補助金（基礎研究（Ｂ）（２））「先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究」（研究代表者：大滝精一東北大学経済学部教授）），1999年 2月，56-66頁．
    19. 「東北の地域産業における中核能力の問題と仮想的地域間作業ネットワークの意義」，『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究』（1997－1999年度文部省科学研究費補助金（基礎研究（Ｂ）（２））「先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究」研究成果報告書（研究代表者：安田一彦東北大学経済学部教授）），1999年 2月，56-66頁．
    20. 東北大学大学院経済学研究科・経済学部経営組織論演習『現代の経営環境と品質管理体制』（東北大学大学院経済学研究科・経済学部経営組織論演習調査実習報告書），2000年２月、1-58頁。
    21. 東北大学大学院経済学研究科・東北大学経済学部経営組織論演習『転換期にある外注品質管理と日本的組織間協力：東北リコーと東北パイオニアの事例研究』（東北大学大学院経済学研究科・経済学部経営組織論演習調査実習報告書），2001年２月、1-153頁。
    22. 『日本企業間のアウトソーシングにおいて組織間信頼の果たす役割』（1999－2000年度文部省科学研究費補助金・奨励研究（Ａ）「日本企業間のアウトソーシングにおいて組織間信頼の果たす役割の調査研究」（研究代表者：若林直樹東北大学経済学部助教授）），2001年 2月，1-153頁．
    23. 『経済再編期における地域産業集積と地域社会の関係についての調査研究』（1999-2000年度文部省科学研究費補助金・基盤研究(C)(1)「経済再編期における地域産業集積と地域社会の関係についての調査研究」（松川誠一東京学芸大学教育学部専任講師代表）），2001年３月。
    24. バーチャル企業ビジネス標準化分科会企業ビジネスモデルとプロセス間ブロック産業部会・企業間ビジネスロジック作業部会『バーチャル企業ビジネス標準化に関する調査研究（その２）』財団法人日本機械工業連合会、2001年６月。
    25. ）「企業合併の成功要因としての組織統合と社会的ネットワーク：Post-Merger Integrationにおける人的資源管理政策の課題」，『資本市場からの短期収益圧力が経営意志決定に与える影響の日英比較分析』（1999－2001年度文部省科学研究費補助金（基盤研究（Ｃ）（１）「資本市場からの短期収益圧力が経営意志決定に与える影響の日英比較分析」研究成果報告書（研究代表者：金崎芳輔東北大学経済学部教授）），2002年 ３月，33-47頁．
  6. 事典・辞典
    1. 「ダニエル・ベル」、『社会学事典』（見田宗介ほか編）、弘文堂, 1988年。
    2. 「脱工業社会の到来」、『社会学文献事典』（見田宗介 [ほか] 編）、弘文堂, 1998年。
    3. 「戦略的コンティンジェンシー理論」、「情報的経営資源」、『有斐閣経済辞典』（金森久雄他編；第３版）有斐閣、1998年。
  7. 論説・時評・評論
    1. 「宮城県の地域産業と産業空洞化、その今後の行方」『ＭＲＩＲＡ』第３号，宮城県地域振興センター，1995年．
    2. 「地域間産業ネットワークの展開と地域企業」『企業診断』Vol.43 No.8-Vol.44.No.11，同友舘，1996-7年．
    3. 書評、「梅澤正著『企業と社会』」、『社会学評論』Vol.52, No.2, 186-188.

３．学会発表、および学会に準じる研究会での発表
  1. 学会発表
    1. 第62回日本社会学会大会一般研究報告、「産業組織に於ける情報システム化:技術革新による経営合理化の質的差異を中心に」、早稲田大学、1989年10月22日。
    2. 第26回経済社会学会全国大会自由論題報告、「組織コミュニケーションの日本的特質」、専修大学、1990年9月29日。
    3. 第63回日本社会学会大会一般研究報告、「組織変動の経時的分析」（富永健一（東京大学）らと共に共同発表）、京都大学、1990年11月3日。
    4. 第64回日本社会学会大会一般研究報告、「企業の情報化と組織コミュニケーションの変化」、筑波大学、1991年11月3日。
    5. 第28回経済社会学会全国大会共通論題セッション(1)、「フレクシブル・スペシャリゼーションを展開する生産システムを支える新たな社会関係」、麗澤大学、1992年9月19日。
    6. 第66回日本社会学会大会一般研究報告、「組織構造のコミュニケーション的次元」、東洋大学、1993年10月10日。
    7. 第43回東北社会学会大会自由報告、「地域間産業ネットワークと空間組織」、福島大学、1996年７月13日。
    8. 日本経営学会第70回大会自由論題、「地域間産業ネットワークの展開と空間組織」、一橋大学、1996年9月22日。
    9. European Group of Organizational Studies, 14th Colloquium. "Perspective Differences in Interorganizational Collaboration and Dynamics of Trust" (Coauthour with J. Gill), University of Maastricht, Netherland. 11, July, 1998.
    10. European Group of Organizational Studies, 15th Colloquium. "Developement of International Joint Ventures and Japanese Perception of Trust Building through Incremental Innovation", University of Warwick, Great Britain. 5, July, 1999.
    11. European Group of Organizational Studies, 16th Colloquium. "Networking and Trust-building of Japanese Boundary Spanning Managers." The Helsinki School of Economics, Finland. 3, July, 2000.
    12. European Group of Organizational Studies,16th Colloquium."International Alliances and Trust Building of Japanese Companies in Europe." (With Kyosuke Inagaki) The Helsinki School of Economics, Finland. 4, July, 2000.
    13. 7th International Conference on Multi-Organizational Partnerships and Cooperative Strategy. "Trust-building of Japanaese Companies in International Joint Ventures in Europe." Katholieke Universiteit. Leuven. Belgium. 7, July, 2000.
    14. 第47回東北社会学会大会自由報告、「地域間産業ネットワークと空間組織」、東北芸術工科大学、山形市、2000年７月14日。
    15. 第73回日本社会学会大会一般研究報告、「日本企業の欧州における提携関係と信頼」、広島国際学院大学、2000年11月12日。
    16. Korean Academy of Personel Management. 2001 Anuual Meeting. Invited speaker. "Trust Building of Japanese Companies in International Joint Venture in Europe", Faculty of Business Administration, Kyunghee University, Seoul, Korea. 19. May, 2001.
    17. 2001年度組織学会研究発表大会研究発表セッション「日本企業の欧州における国際合弁事業での信頼関係の社会的構築：品質改善に関わる協力関係の事例研究」、香川大学、2001年６月２日。
    18. 2002年度組織学会研究発表大会研究発表セッション「組織間ネットワークにおける「埋め込み」と信頼：東北地方の電機メーカー・協力会における外注品質管理活動のネットワーク分析品質改善に関わる協力関係の事例研究」、愛知学院大学、2002年６月２日。
    19. 第75回日本社会学会大会一般研究報告、「社会ネットワークと企業の信頼性：「埋め込み」アプローチの経済社会学的分析」、大阪大学、2000年11月17日。
    20. 第10回日本教育制度学会課題別セッションＶ「学校の組織変革における協働・連携をめぐる課題」、「学校の組織変革と官民パートナーシップ：英国事例での学校経営のエンパワーメント」（招待報告）、筑波大学、2002年11月23日。
  2. 研究集会報告
    1. 経済社会学会東部部会研究会、「産業組織に於ける情報システム化:技術革新による合理化段階の質的差異」、早稲田大学社会科学部、1989年６月24日。
    2. 文部省科学研究費・重点領域研究『情報化社会と人間』第４群「産業社会の情報化と経済システム」平成５年度合同研究会、「繊維産業の情報化と組織間関係」、東京都・学士会館分館、1993年12月11日。
    3. 社会情報システム学コロキウム、「組織認識とメディア・コミュニケーション:企業のコミュニケーション過程における意味決定の役割」、東京都・ＣＳＫ情報教育センター、1995年10月20日。
    4. 経済社会学会・「企業間関係と地域経済システム」研究会、「流通情報化と組織間協力」、専修大学、1995年12月５日。
    5. 東北会計経営研究会、「地域間産業ネットワークと空間組織：東北立地事業所の空洞化調査をもとにして」、宮城県・ホテルさんさ、1996年５月27日。
    6. 郵政研究所「地域経済コンファレンス」、「生産の海外シフトと東北地方の最近の産業動向」、東京都・郵政研究所、1996年11月21日。
    7. The Conference on "Local Standards and Global Standards in the Age of Multiculturalization", "Trust Building of Japanese Companies in Europe", 立教大学社会学部, 1999年 7月 9日.
    8. 1999年度東北社会学会第４回研究会報告、「日本企業の欧州における組織間協力と信頼関係」、東北大学、2000年３月４日。
    9. 一橋大学経済研究所第200回経済発展研究会、「現代的専門労働市場においてBondaryless Careerを支える社会ネットワーク：シリコンバレーのＩＴ技術者の転職メカニズムの事例調査をもとに」、東京都・一橋大学経済研究所、2002年３月18日。
  3. 所属学会と役員活動
    1. 所属学会
    2. 役員活動
  4. 海外研究歴
    1. イタリア・北部繊維産業地域調査、1992年７月3－13日、日本ファッション協会・ファッション研究助成。
    2. 中華人民共和国、「東北地域企業の中国進出実態調査」、1995年11月17－25日、財団法人東北産業活性化センター。
    3. シンガポール、タイ、マレーシア、東南アジア進出日本企業の現地経営調査、1996年２27－３月12日、私費研修。
    4. 中華民国（台湾）、「国別通商政策研究事業・台湾調査」、1996年９月15－20日、アジア経済研究所。
    5. シンガポール、「シンガポールにおける地域産業情報化政策調査」、1997年１月20－27日、文部省科学研究費補助金・国際学術研究。
    6. イギリス、「モンデックスによる電子マネー実験の調査研究」、1997年７月8－16日、文部省科学研究費・国際学術研究。
    7. イギリス・ブラッドフォード大学、「国際合弁事業における組織間の信頼関係の調査研究」1997年10月 1日－1998年９月30日、文部省・在外研究員。
    8. イギリス・ウォーリック大学、イタリア、ドイツ、「欧州地域産業における組織間協力の調査研究」，1998年10月11日－1999年 4月 4日、私費研修。
    9. アメリカ合衆国、ノース・カロライナ大学チャペル・ヒル校、ミシガン大学、「組織間協力に関する組織社会学理論の研究」、1999年 4月18日－７月３日、私費研修。
    10. ドイツ、イギリス、「欧州における日系企業の国際合弁事業における信頼関係の調査」,2000年２月9-22日、私費研修。
    11. フィンランド、ベルギー、イギリス．European Group of Organizational Studies, 16th Colloquium、7th International Conference on Multi-Organizational Partnerships and Cooperative Strategyでの学会研究報告。2000年７月１－９日。
    12. アメリカ合衆国、ノース・カロライナ大学チャペル・ヒル校、「組織間ネットワークに関する組織社会学理論の研究」、2000年８月８日－９月１日。文部省科学研究費補助金・総合研究。
    13. 大韓民国。康熙大学経営管理学部．「経営学教育に関する交流」。2000年11月13－16日。私費研修。
    14. アメリカ合衆国．「シリコンバレー地域における雇用創出産業での職業能力開発に関する調査研究」。2001年３月1-11日。日本労働研究機構・調査プロジェクト。
    15. 大韓民国。Korean Academy of Personel Management. 2001 Anuual Meeting, Faculty of Business Administration, Kyunghee University, Seoul, Koreaにて招待講演、2001年５月18－20日。
    16. 英国、エセックス大学政治研究欧州センターにて応用社会ネットワーク分析方法についての研修、2001年７月20日－８月６日。
    17. アメリカ合衆国．「アメリカ情報産業における人的資源管理制度に関する調査研究」。2001年３月1-12日。文部省科学研究費補助金・特定研究。
    18. アメリカ合衆国、ミシガン大学ＩＣＰＳＲ．「応用社会ネットワーク分析に関するデータ解析についてのワークショップ参加。2002年７月26日－８月４日。文部省科学研究費補助金・総合研究。
    19. オランダ、ベルギー、英国．「欧州での初等中等教育における民間経営商法導入の事例調査研究」。2002年9月24日－10月6日。文部省科学研究費補助金・総合研究。
  5. 外部研究費
    1. 「イタリア・ファッションを生み出す社会的・経済的構造」（岡本義行・法政大学社会学部教授・代表）、日本ファッション協会・ファッション研究助成・1992年度、分担者。
    2. 「現代都市の社会階層と集団・団体」（似田貝香門・東京大学文学部教授・代表）、文部省科学研究費補助金・総合研究(A)・分担者，1992-4年度。
    3. 「東京への集中と周辺地域の変動過程」（蓮見音彦・東京学芸大学長・代表）、文部省科学研究費補助金・総合研究(A)・分担者，1994-5年度。
    4. 「産業社会の情報化が経済構造に与える影響」（岡本義行・法政大学社会学部教授・代表）、文部省科学研究費補助金・重点領域・分担者，1992-1994年度。
    5. 「東京の地域中小工業の生産の地方展開・国際化と地域間生産ネットワークの形成」、日本経営協会・経営科学研究奨励金・代表者，1995年度。
    6. 「企業の組織内・組織間コミュニケーション構造とその情報化の調査研究」、経和会記念財団研究助成・代表者，1995年度。
    7. 「組織のコミュニケーション構造と情報行動の調査研究」、文部省科学研究費補助金（奨励研究(A)）・代表者，1995年度。
    8. 「先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究」（大滝精一・東北大学経済学部教授・代表）、文部省科学研究費補助金基盤研究(B)(2)・分担者，1996－8年度．
    9. 「情報テクノロジーのイノベーションと情報戦略」（増田祐司・東京大学社会情報研究所教授・代表）、文部省科学研究費補助金・国際学術研究・分担者，1996-7年度。
    10. 「地域産業における研究開発型企業間ネットワークの組織間学習プロセスの調査研究」（安田一彦・東北大学経済学部教授・代表）、文部省科学研究費補助金・基盤研究(B)(2)・分担者，1997-99年。
    11. 「日本企業間のアウトソーシングにおいて組織間信頼の果たす役割の調査研究」、文部省科学研究費補助金奨励研究(A)・代表者，1999-2000年度．
    12. 「資本市場からの短期収益圧力が経営意思決定に与える影響の日英比較分析」（金崎芳輔・東北大学大学院経済学研究科教授・代表）、文部省科学研究費補助金・基盤研究(C)(1)・分担者，1999-2001年。
    13. 「経済再編期における地域産業集積と地域社会の関係についての調査研究」（松川誠一東京学芸大学教育学部専任講師代表）、文部省科学研究費補助金・基盤研究(C)(1)・分担者，1999-2000年。
    14. 「雇用流動化の下での日本のホワイトカラーのキャリア構造変動についての比較制度分析」（平本厚・東北大学大学院経済学研究科教授・代表）、文部省科学研究費補助金・基盤研究(B)(2)・分担者，2000-03年。
    15. 「日本的企業間関係での脱系列化にみられる連結度と信頼関係の変動のネットワーク分析」（若林直樹・東北大学大学院経済学研究科助教授・代表）、文部省科学研究費補助金・奨励研究（Ａ）・代表者、2001-2002年。
    16. 「教育行財政におけるニュー・パブリック・マネジメントの理論と実践に関する比較研究」（宮腰英一・東北大学大学院教育学研究科教授・代表）、文部省科学研究費補助金・基盤研究（Ｂ）・分担者、2001-2003年。
    17. 「ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究」（赤岡功・京都大学大学院経済学研究科教授・代表）、文部省科学研究費補助金・特定研究（２）・分担者、2001-2002年。
  6. 学外活動
    1. 非常勤講師
      1. 専修大学経済学部「産業社会学講義」、1992－3年。
      2. 法政大学社会学部「情報社会論」、1993年。
      3. 東北大学文学部「社会情報学特殊講義」、1995－7年。
      4. 東北大学教育学部「教育開放講座・テクノ大学セミナー」、1995年。
      5. 東北大学法学部、総合教育科目「現代社会の法と政治」（共同）1996年。
      6. 東北大学文学部「社会情報学Ⅱ」、2000－1年。
      7. 東北文化学園大学総合政策学部「事業組織形成論」、2000年。
      8. 立命館大学産業社会学部「メディア調査法」2002年。
      9. 東北大学経済学部「経営組織論」2002年。
    2. 公開講座・講演
      1. 「社会情報化とメディア資料の新しい活用」、日経テレコン情報活用セミナー、1994年２月９日。
      2. 「地域産業活性化とＥＤＩに期待される役割」、（財）広域関東圏産業活性化センター「２１世紀の産業活性化のための新しい社会インフラに関する調査研究会」、1994年12月19日。
      3. 「産業ネットワーキングによる地域間分業」、東北産業活性化センター・技術振興講演会、1995年７月27日。
      4. 「産業空洞化と地域間産業ネットワーキング」、1996年東北縦断事業化委託福島セミナー、東北ベンチャーランド協議会、1996年２月６日。
      5. 「産業活動のネットワーキングの変化と今後の地域開発」、第32回地域開発研究会、東北通産局、1996年２月22日。
      6. 「産業のグローバル・ネットワーキングと今後の地域開発」、山形県・工業開発等担当職員研修会、1996年４月24日。
      7. 「産業ネットワーキングの変容と今後の地域開発」、地域振興事業団講演会、1996年５月23日。
      8. 「情報化時代のマーケティング」、養賢堂セミナー、1996年10月25日。
      9. 「アジア経済の動向と東北地方の産業　―アジア域内の地域間競争と共生のパターン―」、ＡＣＴ２１講演会、東北郵政局、1997年３月27日。
      10. 「繊維・アパレル産業の企業間情報化の戦略と課題」、国民経済研究協会研究所、1997年２月20日。
      11. "Will Keiretsu disappear? :Future of Japanese Chaebol." One-day Seminar, Faculty of Business Administration, Kyunghee University, Korea. 13, November, 2000.
      12. 「地域企業ネットワークと戦略提携」、東北産業活性化センター「地域政策フォーラム」、2001年１月26日．
    3. 学外委員
      1. 1994年　宮城県地域振興センター・調査研究会委員
      2. 1995年　東北産業活性化センター「基盤技術モデル集積システム調査検討委員会」委員
      3. 1995年　東北産業活性化センター「海外進出動向調査懇談会」委員長
      4. 1995年　郵政省客員研究官
      5. 1996年　アジア経済研究所「国別通商政策研究事業・台湾分科会」専門員
      6. 1996年　東北通産局「東北地域産業立地検討委員会」委員
      7. 1996年　東北開発研究センター「東北における新規事業創出に関する調査研究会」委員
      8. 1997年　電機連合総合研究センター第一研究会委員
      9. 2000年　日本労働研究機構「雇用創出型産業の人的資源管理に関する研究会」委員
      10. 2000－02年　社団法人日本機械工業連合会「バーチャル企業ビジネス標準化分科会」委員
      11. 2001－02年　財団法人・連合総合生活研究所「情報技術革新と勤労者生活」研究会委員
  7. 過去の学術賞
    1. 日本社会情報学会・優秀文献賞（共同）、1996年。

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