本プログラムは、「文部科学省 数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（応用基礎レベル）」に認定されました。
認定の有効期限：2028年3月31日まで
本プログラムにおいて身に付けることのできる能力
統計学、機械学習、AIに基づくデータ解析の基本的な手法の原理を理解し、自身の分野の問題に適切に適用する能力を身に付けることで、高い問題解決能力を修得できる。
修了要件
経営情報論および意思決定論の単位（各2単位）を修得すること。
開設される授業科目
経営情報論
[授業の概要・目的]
現代社会は急速にデジタル化（情報化）がすすんでいる。社会の様々な情報がデジタル化され、それを前提として社会の制度や仕組みが変わりつつある。デジタルを前提とした新しいビジネスの誕生のみならず、既存の企業・組織・社会も、デジタル化に対応した大きな社会変革、すなわちデジタル・トランスフォーメーション（DX）へ対応しなければ生き残れない状況となっている。
そこで、本講義では、情報通信技術（ICT）の発展過程や基礎的な知識を学び、デジタル化（情報化）が社会・経済に与える影響を分析することで、今後の企業・組織・社会がどのように変わっていくのかを洞察できるようになることを目的とする。
[到達目標]
- 情報通信技術（ICT）の発展過程や基礎的な知識を習得する。
- デジタル化（情報化）が経営、経済、社会に与える影響について理解する。
- 以上を踏まえ、今後のICTの進展、社会の変革に対応するための基礎的な知識・能力を習得する。
意思決定論
[授業の概要・目的]
本講義では、問題解決プロセスにおける意思決定を理解し、実践するための能力を身に付けるこ
とを目的として、意思決定論の概要を説明した上で、意思決定に関する代表的なアプローチ毎に、
代表的な方法論について講義と演習を行うことで、意思決定に関する基礎的な知識の習得と意思決
定能力の向上を図ることを目指す。
[到達目標]
意思決定に関する代表的な６つのアプローチについて、それぞれの概要を理解し、基本的あるい
は代表的な手法について修得することで、広い意味での情報処理能力（意思決定）の向上を目指す。
授業の方法および内容についてはシラバスを参照のこと。
実施体制
- 運営責任者：経済学部長
- プログラム改善のための体制：経済学部教科委員会
- 自己点検・評価の体制：経済学部FD委員会
申請内容，自己点検・評価
令和4年度 自己点検・評価報告書
令和5年度 数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（応用基礎レベル）申請書