【所属機関】
京都大学大学院経済学研究科

【研究テーマ】
分散型電力システム、電力システム改革と再エネ大量導入、再エネと地域再生

【プロジェクトに関連する業績】
1.諸富徹編(2015)『電力システム改革と再生可能エネルギー』日本評論社
2.諸富徹編(2015)『再生可能エネルギーと地域再生』日本評論社
3.諸富徹(2015)『「エネルギー自治」で地域再生！−飯田モデルに学ぶ』岩波ブックレット

【メッセージ】
電力システムが、「集中型」から徐々に「分散型」へ移行せざるを得なくなる、そうだとすれば、新しい分散型システム(その中心は「再エネ」)はどのようなものか、という問題意識を持って研究をしています。電力システムがこれから大変動期に入ることもあり、大変興味深いテーマだと思います。

【所属機関】
東京大学　総括プロジェクト機構「電力ネットワークイノベーション（デジタルグリッド）」総括寄付講座

【研究テーマ】
電力工学・マイクログリッド・自然エネルギー・電力貯蔵

【プロジェクトに関連する業績】
1.阿部力也：第一章「「電力システムの計画経済型から市場経済型への移行のための技術と制度設計」諸富徹編著『電力システム改革と再生可能エネルギー』（日本評論社）
2.Rikiya ABE, “GPS Synchronized Digital Grid: Full of Renewable Energy in the Future”, at International Symposium on Challenges and R&D Opportunities of Smart Grid, Tianjin, China, 2015/9/16

【メッセージ】
分散電源に関する研究は世界中で多面的になされてきましたが、すべて既存電力系統に依存することを前提としています。この依存度が低下すると突然変異の様に新しい形の分散型電力システムが生まれ、急速に発展していくのではないかと思います。本プロジェクトではそのようなアプローチを試みたいと思っています。

【所属機関】
NPO地熱情報研究所、九州大学名誉教授

【研究テーマ】
地熱発電の可能性と地域再生にもたらす影響に関する研究

【プロジェクトに関連する業績】
1.江原幸雄・野田徹郎（2014）地熱工学入門、218頁、東京大学出版会．
2.江原幸雄<刊行委員長>（2014）地熱エネルギーハンドブック、923頁、オーム社．
3.江原幸雄（2015）地熱資源の活用策を検証する、エネルギーレビュー、第35巻第5号、7-11頁．

【メッセージ】
わが国は、地熱資源は発電量に換算して2347万kWと世界第三位、一方、地熱蒸気タービンの供給は世界の地熱発電設備量の約70％と世界第一であるが、従来国内では十分利用されてこなかった。しかし、いわゆる3.11以降、国の支援が充実される中で大きく展開を始めた。その可能性と地域への貢献を明らかにしたい。

【所属機関】
立命館大学経営学部　教授

【研究テーマ】
再エネの地域経済波及効果の定量評価、事業主体、地域ガバナンスに関する研究

【プロジェクトに関連する業績】
1.Regional economic effects of renewable energies - Comparing Germany and Japan -、Springer Open Energy, Sustainability and Society、(2015) 5:10
2.再生可能エネルギーが日本の地域にもたらす経済効果−電源毎の産業連鎖分析を用いた試算モデル−、Discussion Paper Series, Research Center for Innovation Management,　Ritsumeikan University、No. 25、4/2015
3.Measuring regional economic value-added of renewable energy -
The case of Germany、社会システム研究、29, 1-31、09/2014

【メッセージ】
再生可能エネルギーの普及拡大が、日本の地域の持続可能な発展にもたらす経済的効果を、定量的、かつ定性的に評価する上で、日本に適している事業主体やビジネスモデル、再エネ事業を推進していくための住民合意形成や地域ガバナンスの仕組みを解明することは本研究プロジェクトの目的である。

【所属機関】
静岡大学

【研究テーマ】
再生可能エネルギーに基づいた地域再生のための政策研究

【プロジェクトに関連する業績】
1.太田隆之(近刊),「再生可能エネルギーは観光地の再生を実現しうるか？―静岡県東伊豆地域の事例検討―」,諸富徹編著『再生可能エネルギーと地域再生』, 日本評論社
2.太田隆之(2014), 「農山村地域における小水力発電導入による地域再生効果の検証―長野県馬曲温泉を事例に―」,『水利科学』第58巻第3号, 111-154頁
3.太田隆之(2013),「農山村地域で小水力発電を導入・普及する際の費用負担問題−長野県内の動向を手がかりに−」,『静岡大学経済研究』17巻4号,221-245頁

【メッセージ】
これまでに行ってきた研究で得た知見を活用しながら、周辺地域における再生可能エネルギーを利活用した事例検証と、こうした地域における再生可能エネルギーをベースにした地域再生、ならびにそれを支える地域政策の研究に取り組んでいきたいと考えています。

【所属機関】
東京理科大学 理工学部 電気電子情報工学科 准教授

【研究テーマ】
太陽光・風力発電の系統連系、需要家負荷の消費電力制御による系統需給調整

【プロジェクトに関連する業績】
1.近藤 潤次：「周波数調整を行うヒートポンプ給湯機の実証試験」，電気学会論文誌B，Vol. 133, No. 11, pp. 910-917, Nov. 2013
2.J. Kondoh, N. Lu, D. J. Hammerstrom, “An Evaluation of the Water Heater Load Potential for Providing Regulation Service”, IEEE Transactions on Power Systems, Vol. 26, No. 3, pp. 1309-1316, Aug. 2011
3.J. Kondoh, “Autonomous Frequency Regulation by Controllable Loads to Increase Acceptable Wind Power Generation”, Wind Energy, Vol. 13, No. 6, pp. 529-541, Sep. 2010

【メッセージ】
出力変動の激しい太陽光・風力発電を大量に導入すると，電力系統の需給バランス維持への悪影響が懸念される。わが国では，これまで蓄電池の併設による出力平準化が主に検討され，最近では余剰発電時の出力抑制が検討されているが，前者は総建設コストの高騰，後者はエネルギー損失の要因となる。本研究では，配電系統内に分散する需要家負荷の消費電力を適切に制御し，系統の需給調整に貢献させる手法を検討する。

【所属機関】
京都大学大学院　経済学研究科　特定助教

【研究テーマ】
配電網の所有主体、経営主体のあり方に関する研究、再エネ発電事業がもたらす地域経済波及効果の定量的評価

【プロジェクトに関連する業績】
1.中山琢夫（2015）「地域分散型再生可能エネルギー促進のための自治体の役割-ドイツにおける自治体公社による配電網の再公有化を中心に」諸富 徹 編著『再生可能エネルギーと地域再生』（日本評論社）第7章
2.ラウパッハ・スミヤ ヨーク、中山琢夫、諸富 徹（2015）「再生可能エネルギーが日本の地域にもたらす経済効果-電源毎の産業連鎖分析を用いた試算モデル」諸富 徹 編著『再生可能エネルギーと地域再生』（日本評論社）第5章
3.中山琢夫（2015）「地域経済研究：限界集落にひそむ持続可能な資源」諸富 徹 監修『エネルギーの世界を変える。22人の仕事〜事業・政策・研究の先駆者たち』（学芸出版社）184-192頁

【メッセージ】
再エネを中心とした分散型電力システムにおいて、配電事業者は、重要な役割を担うことになります。一方、先進的なドイツの自治体にとって、再エネ発電による経済効果は明らかなモチベーションとなっています。本研究では、配電事業のあり方と同時に、日本の先進的な自治体のマスタープラン作成に貢献しうる、地域経済効果の定量的評価を進めてゆきたいと考えています。

【所属機関】
京都大学大学院　経済学研究科　博士後期課程

【研究テーマ】
温泉バイナリー発電（小浜温泉）、地域経済効果に関する研究

【プロジェクトに関連する業績】
1.中山琢夫・山東晃大・井上博成・諸富 徹（2014）「電力自由化の下での地域分散型電力システム-ドイツにおける再生可能エネルギーと配電網の自治体による再公有化を中心に-」『財政と公共政策』第36巻第1巻、119-128頁
2.中山琢夫・山東晃大・井上博成（2014）『電力自由化と再生可能エネルギー、配電網の再公有化に関するドイツ調査報告書』リサーチリポートシリーズNo.14-B-1、「分散型電力システムの制度設計と社会経済的評価、その地域再生への寄与に関する研究」プロジェクト、http://ider-project.jp/feature/00000062/14B1_2.pdf
3.諸富徹・若手再エネ実践者研究会（2015）『エネルギーの世界を変える。22人の仕事』学芸出版社

【メッセージ】
地域に点在する再生可能エネルギーは、地方創生と合わせて地域経済を押し上げる手段の一つとして期待されている。しかし、豊富な資源があると言われている地熱発電の取り組むが進んでいないのは、地元温泉事業者との関係構築がうまくいっていないことが要因と言われている。その中で本研究では、地元温泉事業者が主導で進める長崎県小浜温泉における温泉バイナリー発電プロジェクトを参考に、温泉発電の事業主体や地元住民との関係性等のあり方について探る。

【所属機関】
京都大学大学院　経済学研究科　博士後期課程

【研究テーマ】
再生可能エネルギーと地域ファイナンス/事業主体　・　地域における再生可能エネルギーを支える地域経営人材

【プロジェクトに関連する業績】
1.中山琢夫・山東晃大・井上博成・諸富 徹（2014）「電力自由化の下での地域分散型電力システム-ドイツにおける再生可能エネルギーと配電網の自治体による再公有化を中心に-」『財政と公共政策』第36巻第1巻、119-128頁
2.中山琢夫・山東晃大・井上博成（2014）『電力自由化と再生可能エネルギー、配電網の再公有化に関するドイツ調査報告書』リサーチリポートシリーズNo.14-B-1、「分散型電力システムの制度設計と社会経済的評価、その地域再生への寄与に関する研究」プロジェクト、http://ider-project.jp/feature/00000062/14B1_2.pdf
3.諸富徹　監修／若手再エネ実践者研究会　編著（2015）『エネルギーの世界を変える22人の仕事　〜事業・政策・研究の先駆者たち』学芸出版社

【メッセージ】
出身地の岐阜県高山市を中心に植田和弘教授を委員長とする「高山市自然エネルギーを通じたまちづくり検討委員会」に関わりつつ、参与観察を行っています。地域における再生可能エネルギーのファイナンス/事業主体や地域経営人材にフォーカスを充てて研究をしており、若手再エネ実践者研究会（諸富徹教授代表）の事務局を務めています。

【所属機関】
京都大学大学院　地球環境学舎　博士後期課程

【研究テーマ】
再生可能エネルギーの普及が地域経済に与える影響について

【メッセージ】
地域固有の資源である再生可能エネルギーを中心とした分散型電力システムへの移行は、停滞する地域経済を活性化する機会ともなり得ます。ドイツでは産業連鎖モデルによる再エネの地域経済効果の分析が普及しており、本研究では同様の手法によって日本における再エネの地域経済効果の「見える化」を行います。

【所属機関】
京都大学大学院 経済学研究科

【研究テーマ】
容量メカニズムを中心に欧米の電力システムの比較研究

【メッセージ】
私は、欧米における電力システムの比較、特に容量メカニズムという政策に着目して比較分析を行っております。本プロジェクトにおいては、再生可能エネルギー事業が地域経済に貢献している欧州の事例、あるいは国内先進事例の分析を行って、貢献して行きたいと思っております。どうぞよろしくお願いいたします。