本論文では、気候変動対策として世界的な動向である「石炭を減らし再生可能エネルギーを増やす」という傾向を、単なる主観的な印象ではなく、統計データから客観的に可視化・定量化するために、石炭火力＝再生可能エネルギー導入率相関図（C-Rマップ）および石炭＝再生可能エネルギー指標（CR指標）という2つのツールと指標を提案する。また、このツールと指標を用いて、経済協力開発機構(OECD)加盟36ヶ国の1990〜2018年の石炭火力および再エネ導入率に関する国際比較分析を行った。C-RマップおよびCR指標という客観的評価手法を用いた定量分析の結果、OECD加盟36ヶ国中、1990〜2018年の29年間に石炭火力導入率を減らし再エネ導入率を増やす傾向にある国は31ヶ国あり、それ以外の特異な傾向を持つ（石炭火力導入率を増やしたおよび／または再エネ導入率を減らした）国は、チリ、トルコ、メキシコ、日本、韓国の5ヶ国しかないことを明らかにした。