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コラム一覧
No.414 再エネの大量導入は原発とバッティングするのか？―再エネ出力制御の要因分析とその解決法―
前川正敏(※1)、諸富徹(※2)
※1 ㈱東洋生興 専務取締役
※2 京都大学大学院経済学研究科 教授
（2024年3月28日 更新）No.414 再エネの大量導入は原発とバッティングするのか？―再エネ出力制御の要因分析とその解決法―
諸富徹
京都大学大学院経済学研究科 教授
（2024年3月28日 更新）No.413 ドイツの再給電（リディスパッチ）2.0から見る再エネ電源の調整力の活かし方と課題
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2024年3月14日 更新）- 小田真人(※1)、小田一枝(※2)
※1 株式会社オシンテック・CEO
※2 株式会社オシンテック・番頭
（2024年3月7日 更新） No.411 ドイツにおけるエネルギー転換の一例と感じたこと
河野敏鑑
専修大学ネットワーク情報学部准教授
（2024年2月22日 更新）No.410 エビデンス・ベースド・アドボカシーをご存知ですか
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2024年2月15日 更新）No.409 洋上風力発電に対する国民の選好：選択型実験を用いた実証研究
岩田健吾(※1)、京井尋佑(※2)、(※3)牛房義明
※1 京都大学経済研究所 研究員
※2 総合地球環境学研究所 研究員
※3 北九州市立大学 経済学部 教授
（2024年2月8日 更新）No.408 COP28で決まったこと、日本で報道されないこと
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2024年1月25日 更新）- 小川逸佳
自然電力株式会社・電源開発本部風力エネルギー事業開発統括
（2024年1月18日 更新） - 小川逸佳
自然電力株式会社・電源開発本部風力エネルギー事業開発統括
（2024年1月11日 更新） No.405 COP28参加記 〜By nameでの存在感を高めたい〜
藤野純一
公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES）
サステイナビリティ統合センター プログラムディレクター
（2023年12月21日 更新）No.404 日本とインドネシアにおける持続可能な水力発電開発に関する一考察
市森友明
NiX JAPAN株式会社 代表取締役
（2023年12月7日 更新）No.403 デンマークの「20%オーナーシップ地元購入権」の終了と新たな地域共生策
高橋 叶
デンマーク大使館 エネルギー担当官
（2023年11月22日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2023年11月9日 更新） No.401 再エネ出力制御の実態と影響、その解決に向けて～太陽光発電事業者の視点から～
前川正敏(※1)、諸富徹(※2)
※1 ㈱東洋生興 専務取締役
※2 京都大学大学院経済学研究科 教授
（2023年10月26日 更新）No.399 ESG資金は再エネまで届くのか？〜ESGフィルターを経た民間・政府資金の行方〜
永田哲朗
（2023年10月19日 更新）No.400 欧州電力市場最前線〜COVID-19・電力価格高騰・ウクライナ後の欧州電力市場の動向
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2023年10月19日 更新）No.397 市場支配力の理論と実際（後編）～米国RTO/ISOの自動抑制策～
飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2023年10月12日 更新）No.398 地域小水力 –宮崎県日之影町大人昴発電所の事例報告–
村川友美
（株）リバー・ヴィレッジ 代表
（2023年10月12日 更新）No.395 市場支配力の理論と実際（前編）～米国RTO/ISOの自動抑制策～
飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2023年10月5日 更新）No.396 中国主導で驚異的に増える太陽光発電 -高まる期待と独占への警戒-
山家公雄
（2023年10月5日 更新）No.394 太陽光発電の主力化と2030年導入目標達成に向けた課題について
増川武昭
一般社団法人太陽光発電協会 事務局長
（2023年9月29日 更新）No.393 洋上風力、画期的入札のアイルランド・ラウンド１
山家公雄
（2023年9月26日 更新）No.392 洋上風力、欧米で40～50%価格引き上げが相場に
山家公雄
（2023年9月15日 更新）- 内藤克彦
（2023年9月7日 更新） No.390 FIP制度を活用した地産地消による更なる再エネ開発推進〜再エネ電源からの電力供給による電気料金の抑制〜
三宅成也
株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
代表取締役
（2023年8月31日 更新）- 山家公雄
（2023年8月24日 更新） No.388 原爆をつくった男たちは何を考えた／フランク報告、「日本への無警告投下に反対」の意外な理由
竹内敬二
（2023年8月17日 更新）No.386 ベトナムにおけるカーボンニュートラルの動向 ‐2050年は石炭ゼロ・再エネ7割‐
浦上亜希子
京都大学大学院経済学研究科 博士課程
（2023年8月3日 更新）No.387 洋上風力入札見直しが喫緊の課題に -欧州で大手が落札事業から撤退-
山家公雄
（2023年8月3日 更新）No.385 電力小売全面自由化：家庭と小規模事業への影響と将来の課題
張 砣
京都大学大学院経済学研究科再エネ経済学講座 特定助教
（2023年7月28日 更新）- 長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2023年7月20日 更新） No.383 コンピューターシミュレーションによる将来予測と政策決定
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2023年7月13日 更新）- 鈴木達治郎
長崎大学核兵器廃絶研究センター 教授
（2023年7月6日 更新） No.381 発電部門による差別的相対契約は価格高騰を増幅させる
八田達夫
（2023年6月29日 更新）No.380 洋上風力第2ラウンド、事業意欲を削ぐ価格評価ルール
山家公雄
（2023年6月27日 更新）- 馬 騰
京都大学大学院経済学研究科 特任講師
（2023年6月22日 更新） No.378 英国スコットウィンドの公募海域指定時の戦略アセス －洋上風力のEEZ展開③－
内藤克彦
（2023年6月14日 更新）No.377 洋上風力発電のEEZへの展開における漁業をめぐる問題 －洋上風力のEEZ展開②－
長谷成人
(一財)東京水産振興会理事
海洋水産技術協議会代表・議長
（2023年6月14日 更新）No.376 反転攻勢で直面する「戦時下の原発のリスク」／ウクライナ戦争、緊張の数か月になる
竹内敬二
（2023年6月8日 更新）- 中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2023年6月1日 更新） No.374 排他的経済水域（EEZ）での洋上風力開発における諸課題－洋上風力のEEZ展開①－
横田 浩
エネルギー戦略研究所株式会社 取締役
（2023年6月1日 更新）- 中島大
全国小水力利用推進協議会 事務局長
（2023年5月25日 更新） No.373 遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略⑤－NSW州の「LTESAs入札」が成功裏に発進－
山家公雄
（2023年5月25日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2023年5月18日 更新） No.370 遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略④ －南部3州、連系線と革新バッテリーで再エネ100%超へ－
山家公雄
（2023年5月1日 更新）No.369 欧州連合の「E-fuel＋内燃エンジン車」容認の動きを読む ～ ポルシェの戦略に乗ったドイツと、あくまでもニッチ燃料にとどまるE-fuel ～
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2023年4月27日 更新）No.368 遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略③－東部はREZ-CfDを先導し、石炭火力を代替－
山家公雄
（2023年4月24日 更新）No.367 経済産業省はどう対応するか？～電力カルテルと情報漏洩・不正閲覧を受けて～
高橋 洋
法政大学社会学部社会政策科学科教授
（2023年4月20日 更新）No.366 遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略② －REZ形成、排出量取引で再エネ・蓄電設備を整備－
山家公雄
（2023年4月17日 更新）No.365 バイオ燃料の可能性について（食料安全保障との関係等）
末松広行
京都大学大学院経済学研究科 客員研究員
（2023年4月13日 更新）No.364 遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略① －連邦大の具体的なロードマップ－
山家公雄
（2023年4月10日 更新）No.363 電力環境価値の行方；非化石価値証書からカーボンプライシングへ（２）～環境価値取引の統合による予見性向上を期待～
阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2023年4月6日 更新）No.362 電力環境価値の行方；非化石価値証書からカーボンプライシングへ（１）～環境価値取引の受け皿とならなかった非化石価値証書～
阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2023年3月30日 更新）No.361 カルテルや不正閲覧、もう「所有権分離」しかない～大手電力の信用失墜
竹内敬二
（2023年3月23日 更新）- 内藤克彦
（2023年3月16日 更新） - 東 愛子
尚絅学院大学 准教授
（2023年3月2日 更新） No.358 都市部にはCｆDが似合う③ 2045年脱炭素に目途
山家公雄
（2023年2月24日 更新）No.357 都市部にはCｆDが似合う② 再エネ100%で料金も低下
山家公雄
（2023年2月20日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2023年2月9日 更新） No.355 都市部にはCｆDが似合う① 豪州首都が再エネ100%実現
山家公雄
（2023年1月26日 更新）No.354 地域新電力、大打撃から生き残りへ ～電力市場価格高騰の影響、アンケート
竹内敬二
（2023年1月19日 更新）No.353 ドイツのエネルギー危機渦中の議論（３）どう再エネ増進を実現するか？
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2023年1月12日 更新）No.352 コーポレートPPAの経済性と追加性 ～電気料金高騰と気候変動の有効な対策～
石田雅也
自然エネルギー財団 シニアマネージャー
（2022年12月27日 更新）- 内藤克彦
（2022年12月22日 更新） No.350 再生可能エネルギー設備の建設促進に関する近年のドイツ法制の一局面 ―改正法の内容とその意味―
髙橋寿一
専修大学法学部教授
（2022年12月15日 更新）No.349 検証、電力需給ひっ迫 -主因は中途半端な市場化-
山家公雄
（2022年12月8日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2022年12月1日 更新） - 鈴木研悟
筑波大学 システム情報系 構造エネルギー工学域 助教
（2022年11月24日 更新） No.346 「汚い爆弾」まで登場したウクライナ戦争～核の脅しで満ちる
竹内敬二
（2022年11月17日 更新）No.345 「リング間伐技術」と「３Dドライストックシステム」～ESG投資に有効な新しい森林システム管理技術～
定山剛士
株式会社マウンテンビュー 代表取締役
（2022年11月10日 更新）No.344 ドイツのエネルギー危機渦中の議論（２）価格高騰と供給不足
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年11月10日 更新）- 内藤克彦
（2022年10月27日 更新） No.342 欧米の卸電力市場、試行錯誤の30年～市場デザインに生かすべき多くの教訓～
飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2022年10月25日 更新）No.341 電力安定供給回復まで前途遼遠／絶息寸前の小売事業者（２）～当面は適正価格転嫁による小売事業維持と国内発電用カロリー貯留によるリリーフが必要～
阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2022年10月20日 更新）No.340 電力安定供給回復まで前途遼遠／絶息寸前の小売事業者（１）～自由化開始で膨らんだ競争活況と萎んだ安定供給体制～
阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2022年10月13日 更新）No.339 第4世代地域熱供給と日本の温熱政策 〜大潟村脱炭素先行地域の取り組みから見える日本の課題
飯田哲也
特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所 所長
（2022年10月6日 更新）No.338 ドイツのエネルギー危機の渦中の議論 （１）混乱と困難に揺れるドイツ
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年9月29日 更新）No.337 広義のカーボンプライシングとOECDが主導するカーボンプライシングの国際比較プロジェクト
小嶋公史
公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES） 関西研究センター
プログラムディレクター/上席研究員
（2022年9月22日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2022年9月22日 更新） No.335 我が国における原子力発電設備廃止措置の在り方 −米国の経験から何を学ぶべきか−
長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2022年9月15日 更新）- 山家公雄
（2022年9月9日 更新） No.333 原発への武力攻撃、混乱する原発リスク／ウクライナで進む異常事態
竹内敬二
（2022年9月1日 更新）No.332 三次調整力②が一般送配電事業者の経営に影響 − FIT交付金算定時の割り切りが課題 −
長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2022年8月25日 更新）No.331 産業政策 vs．自由貿易ルールの葛藤～EUが英国洋上風力ローカルコンテンツ政策をWTO提訴～
永田哲朗
（2022年8月18日 更新）No.329 洋上風力発電の公募入札におけるFIP制度適用の課題と提言 〜 地域電源活用と市場拠出を前提としたFIPの活用へ 〜
三宅成也
株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
代表取締役
（2022年8月8日 更新）No.330 洋上入札評価見直し④：日本版FIP適用で価格競争激化
山家公雄
（2022年8月8日 更新）- 内藤克彦
（2022年7月28日 更新） No.327 洋上入札評価見直し③：海外風車メーカーが日本進出を躊躇する理由 小規模・遅い納期・低価格
山家公雄
（2022年7月19日 更新）No.326 我が国一般送配電事業者のネットワーク次世代化に向けた取り組み（後編）―配電事業等ローカル系統を巡る動きと系統設備形成の最適化事例―
長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2022年7月14日 更新）No.324 我が国一般送配電事業者のネットワーク次世代化に向けた取り組み（中編）− 着実にすすむ再生可能エネルギーの大量導入を支える取り組みと広域連系
長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2022年7月7日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2022年7月7日 更新） No.322 我が国一般送配電事業者のネットワーク次世代化に向けた取り組み（前編）―共通点と相違点のある各社のネットワーク次世代化投資―
長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2022年6月30日 更新）No.323 洋上風力入札基準見直し② 価格総括なしの見直しで増す不透明感
山家公雄
（2022年6月30日 更新）No.321 原発の安全を議論する能力はあるのか？／泊判決が問う電力会社の劣化
竹内敬二
（2022年6月23日 更新）No.320 洋上風力入札基準見直し① ポイントは黎明期の確実性と多様性
山家公雄
（2022年6月10日 更新）No.319 ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）の現状と可能性について
末松広行
京都大学大学院経済学研究科 客員研究員
（2022年6月9日 更新）No.318 変貌する再エネ価値の取引-再エネ証明から属性証明の時代へ-
内藤克彦
（2022年6月2日 更新）No.317 ウクライナ危機をうけて急展開する欧州の水素政策（後編）：今後の展開
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2022年6月2日 更新）- 山家公雄
（2022年5月30日 更新） No.315 温室効果ガス排出権取引制度に対する日本における3つの反論 ― なぜそれらは全て間違いなのか
スヴェン・ルドルフ
京都大学大学院地球環境学舎 特定准教授
（2022年5月26日 更新）No.314 電力市場高騰問題から見える構造的課題（その2）〜 市場の非対称性が招いた「電力難民」問題 〜
三宅成也
株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
代表取締役
（2022年5月26日 更新）No.313 ウクライナ危機をうけて急展開する欧州の水素政策（前編）：REPowerEUとIPCEIを中心に
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2022年5月19日 更新）No.312 中国の2060年カーボンニュートラル目標をどう達成するか？
何彦旻
追手門学院大学経済学部 准教授
（2022年4月28日 更新）No.311 どうして電力価格が高騰し供給量が増えないのか -旧一電の行動を当面規制せよ-
山家公雄
（2022年4月21日 更新）No.310 再生可能エネルギー発電プロジェクトに係る土地利用権原の確保 ― 案件組成後のモニタリングにおける実務上のリスクを中心に ―
伊藤康太
株式会社日本政策投資銀行 ストラクチャードファイナンス部 調査役/弁護士
（2022年4月14日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2022年4月7日 更新） No.307 カナダにみる国・地方協調カーボンプライシングの可能性
川勝健志
京都府立大学公共政策学部教授
（2022年3月31日 更新）No.308 「洋上風力のある日本」と「洋上風力のない日本」
山東晃大
公益財団法人自然エネルギー財団 上級研究員
（2022年3月31日 更新）- 山家公雄
（2022年3月29日 更新） No.305 「原発と戦争」、吹っ飛んだ「常識」～ロシア侵攻が提起する新たな原発リスク
竹内敬二
（2022年3月24日 更新）No.304 検証洋上風力入札⑩ ラウンド1入札の総括・中間整理
山家公雄
（2022年3月22日 更新）No.303 検証洋上風力入札⑨ 審査基準見直しの背景と意義
山家公雄
（2022年3月22日 更新）No.302 実潮流に基づく2030年の全国シミュレ－ション
内藤克彦
（2022年3月17日 更新）No.301 検証洋上風力入札⑧ 日本風力発電協会が選定評価の早期見直しを提言
山家公雄
（2022年3月7日 更新）- Joseph Dellatte
Research fellow Climate, Energy and Environment in the Asia-Program of Institut Montaigne, Paris, France.
Associate in the Joint Research project on Renewable Energy Economics, Kyoto University, Kyoto, Japan.
（2022年3月3日 更新） No.299 ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第5回
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年2月24日 更新）No.298 太陽光発電所に「車検制度」／JPEA、地域トラブル解消に自主点検
竹内敬二
（2022年2月17日 更新）No.297 ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第４回 フレキシューマーの登場とセクターカップリングの可能性
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年2月17日 更新）No.296 検証洋上風力入札⑦ 運転維持（O&M）費用を巡る不可解
山家公雄
（2022年2月14日 更新）No.295 ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第3回
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年2月10日 更新）No.294 検証洋上風力入札⑥ 定性（事業実現性）評価の不可解
山家公雄
（2022年2月8日 更新）No.293 ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第２回 －SINTEGの基本的な考え方－
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年2月3日 更新）No.292 検証洋上風力入札⑤ 資本費（建設費）は現実的か
山家公雄
（2022年1月31日 更新）- 内藤克彦
（2022年1月27日 更新） No.290 カーボンバジェットと2030年までに急ぐべきこと
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2022年1月27日 更新）No.289 検証洋上風力入札④ 12円はIRRゼロ前提の欧州コスト
山家公雄
（2022年1月24日 更新）No.287 ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第１回 ―ドイツ肝いりの実証プログラムSINTEGとは？
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2022年1月20日 更新）No.288 検証洋上風力入札③ 報道にみる低価格の解説と欺瞞
山家公雄
（2022年1月20日 更新）No.286 CN主役への動きが顕在化する水素 京大再エネ講座シンポジウム報告③
山家公雄
（2022年1月14日 更新）No.285 検証洋上風力入札② 低価格応札の要因と国内産業化実現の危機
山家公雄
（2022年1月14日 更新）No.284 検証洋上風力入札① 驚愕の洋上風力入札結果／事業化・産業化の実現性に疑義あり
山家公雄
（2022年1月6日 更新）No.283 2050年CNに向けて力を蓄える太陽光 京大再エネ講座シンポジウム報告②
山家公雄
（2022年1月6日 更新）No.282 FIP制度設計の構造的課題～中小水力は価格高騰で収入減少リスクを負う～
中島大
全国小水力利用推進協議会 事務局長
（2021年12月23日 更新）No.280 再生可能エネルギーの中での木質バイオマス発電の今後の位置づけについて
末松広行
京都大学大学院経済学研究科 客員研究員
（2021年12月16日 更新）No.281 CN実現のカギを握る洋上風力 京大再エネ講座シンポジウム報告①
山家公雄
（2021年12月16日 更新）No.279 ポジティブ・ゾーニングに関する一考察－ドイツ法の構造と若干の日独比較―
髙橋寿一
専修大学法学部教授
（2021年12月9日 更新）No.278 主力化を目指すこれからの太陽光発電 ～2050年CNの実現に向けた役割と2030年までに解決すべき課題～
増川武昭
一般社団法人太陽光発電協会 事務局長
（2021年12月2日 更新）No.277 地域トラブル160件以上、規制する条例は急増 ～「増えない構図」に陥ったメガソーラー、山下紀明さんに聞く～
竹内敬二
（2021年11月25日 更新）- 内藤克彦
（2021年11月18日 更新） - 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2021年11月11日 更新） No.274 第6次エネ基考察⑤ グリーン水素vsブルー水素
山家公雄
（2021年11月4日 更新）No.273 欧州「Fit for 55」政策パッケージにおける水素・合成燃料の位置づけと今後の展開
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2021年10月28日 更新）No.272 第6次エネ基考察④ 「輸入水素を火力発電設備に投入」の是非
山家公雄
（2021年10月28日 更新）- 内藤克彦
（2021年10月14日 更新） No.270 洋上風力発電のカーボンニュートラルにおける役割
荒川忠一
東京大学名誉教授・世界風力エネルギー学会副会長
（2021年10月7日 更新）- 山家公雄
（2021年9月30日 更新） No.267 電力市場高騰問題から見える構造的課題（その1）
三宅成也
株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
代表取締役
（2021年9月24日 更新）- 山家公雄
（2021年9月24日 更新） No.266 原発、「Too Cheap To Meter」の夢／発電コストでついに再エネに負ける
竹内敬二
（2021年9月16日 更新）- 阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2021年9月9日 更新） - 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2021年9月2日 更新） No.262 電力ネットワーク次世代化の向けたルール変更と足許の再エネ取組の落差
阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2021年8月26日 更新）- 山家公雄
（2021年8月26日 更新） No.261 開発型再エネの在り方 その２: 自然と地域との調和を目指して〜地すべり・山崩れのメカニズム〜 国土レジリエンス向上への提案
北村淳子
（一般社団法人）でんきのもりアセットトラスト 代表理事
（2021年8月19日 更新）- 内藤克彦
（2021年8月19日 更新） No.259 第6次エネ基考察②：「電力コスト」減少 発電コスト検証は再エネ最小
山家公雄
（2021年8月5日 更新）No.258 開発型再エネの在り方（その１: 我が国自然災害への適応とその緩和〜熱海災害を鑑みて〜）
北村淳子
（一般社団法人）でんきのもりアセットトラスト 代表理事
（2021年7月29日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2021年7月22日 更新） - 山家公雄
（2021年7月22日 更新） No.255 非化石価値市場の今次改変とインパクト ―かじ取りの難しい小売事業者―
阪本周一
電力・エネルギーアナリスト
（2021年7月16日 更新）No.254 増えるメガソーラーのトラブル／再エネを「地域に好かれるもの」にする
竹内敬二
（2021年7月1日 更新）No.253 再生可能エネルギー事業投資管理の留意点～2つのJカーブ効果：キャッシュフローJカーブと会計Jカーブ～
児井太郎
日本政策投資銀行 企業金融第５部課長
（2021年6月24日 更新）No.252 結局、原子力発電コストはいくらなのか？－モデル発電所方式に基づくコスト分析－
諏訪亜紀
京都女子大学現代社会学部 教授
（2021年6月24日 更新）No.250 気候変動時代の電力信頼度維持 ～カリフォルニア・テキサス電力危機の教訓～
飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2021年6月17日 更新）No.251 住宅への太陽光発電設備の設置義務化を見送ってよいのか
諸富徹
京都大学大学院経済学研究科 教授
（2021年6月17日 更新）No.249 電力卸市場が核心となるための方策 -鍵はメリットオーダーと市場監視-
山家公雄
（2021年6月10日 更新）- 内藤克彦
（2021年6月3日 更新） No.248 すれ違う日本と欧州のE-Fuel：日本のとるべき戦略
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2021年6月3日 更新）No.246 2050年カーボンニュートラル達成は日本の経済とエネルギーミックスにどのような影響をもたらすのか。
李 秀澈
名城大学経済学部教授
（2021年5月27日 更新）No.245 2030年再エネ70%を目指すアイルランド -「EUの北海道」で進む慣性対策-
山家公雄
（2021年5月20日 更新）No.244 2021年2月 テキサス大停電 – 燃料ガス供給面からの考察
生田哲士
Osaka Gas USA Corporation President
（2021年5月13日 更新）- 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2021年4月30日 更新） No.242 韓国排出量取引制度の導入・運営に関する企業の観点
昔宣希
長崎大学環境科学部 准教授
（2021年4月22日 更新）No.241 東電の企業風土を変える難しさ～相次ぐテロ防止の違反で信用失墜
竹内敬二
（2021年4月15日 更新）No.240 革新的資金調達メカニズムとしてのＥＵタクソノミーを巡る国際的な動き
加藤修一
（2021年4月8日 更新）- 山家公雄
（2021年4月1日 更新） - 山家公雄
（2021年3月25日 更新） - 中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2021年3月18日 更新） - 永田哲朗
（2021年3月11日 更新） No.235 フロ－ベ－スの送電管理 東日本の実潮流シミュレ－ションの試み
内藤克彦
（2021年3月4日 更新）- 内藤克彦
（2021年2月25日 更新） - 山家公雄
（2021年2月15日 更新） No.231 エネルギーの安定供給に向けた重層的エネルギーインフラの必要性
朝倉堅五(※1)、村上正恵(※2)
※1 株式会社国土ガスハイウェイ 代表取締役
※2 株式会社国土ガスハイウェイ 取締役
（2021年2月11日 更新）- 諸富徹
京都大学大学院経済学研究科 教授
（2021年2月11日 更新） - 諸富徹
京都大学大学院経済学研究科 教授
（2021年2月4日 更新） No.228 福島事故後10年、原発が直面した「逆風」と「期待」
竹内敬二
（2021年1月28日 更新）- 山家公雄
（2021年1月28日 更新） No.226 “その後”： EUグリーンタクソノミーの更なる進化と国際的な動き
加藤修一
（2021年1月21日 更新）No.227 再エネ短観（2021/1） 電力市場整備がダブルネガティブ 存続の危機
山家公雄
（2021年1月21日 更新）No.225 ドイツにおける容量メカニズムの議論（５）進化・複層化するメカニズム
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2021年1月14日 更新）No.224 ドイツにおける容量メカニズムの議論（４）「公助」の容量市場は「自助」、「共助」の障害となる
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2021年1月7日 更新）No.222 PJM容量市場の現状と課題：和製容量市場への示唆
飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2020年12月24日 更新）No.223 2050年再エネ50～60%案のカラクリと問題点
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2020年12月24日 更新）- 児井太郎
日本政策投資銀行 企業金融第５部課長
（2020年12月17日 更新） No.220 2050年カーボンニュートラル実現のための優先順位
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2020年12月10日 更新）No.219 容量市場入札⑥ 入札問題総括が2050年ゼロカーボンの出発点
山家公雄
（2020年12月3日 更新）- 内藤克彦
（2020年11月26日 更新） No.217 容量市場入札⑤ 日本には十分な供給力がある／送電線空き容量ゼロと同根
山家公雄
（2020年11月19日 更新）No.216 驚きの「2050年実質ゼロ」／日本の政策は周回遅れ、どうする？
竹内敬二
（2020年11月12日 更新）No.215 ドイツにおける容量メカニズムの議論（３）褐炭と格闘するドイツ
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2020年11月12日 更新）No.214 エネルギー憲章条約（ECT）を巡る状況と“現代化”を迫るEU
加藤修一
（2020年11月5日 更新）No.211 北海道におけるフロ－ベ－スのシミュレ－ション －現況送電線で、需要の４６％の再エネ導入が可能－
内藤克彦
（2020年10月29日 更新）No.213 ドイツにおける容量メカニズムの議論（２） ドイツの抱える課題と容量市場の相性
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2020年10月29日 更新）No.212 容量市場入札④ 容量市場なしで予備力を確保するテキサス州
山家公雄
（2020年10月29日 更新）No.210 世界の均等化発電コスト(LCOE): 日本の再エネの高コスト要因とは
菊間一柊
BloombergNEF アナリスト
（2020年10月22日 更新）No.209 ドイツにおける容量メカニズムの議論（１）容量市場ではエネルギー転換に対応できない
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2020年10月22日 更新）- 山家公雄
（2020年10月15日 更新） - 内藤克彦
（2020年10月8日 更新） No.206 イリノイ州における電力小売の自治体アグリゲーション
中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2020年10月8日 更新）No.205 容量市場入札② どうしてあり得ない高価格になったのか
山家公雄
（2020年10月1日 更新）No.204 容量市場入札① 1万４千円/kWになってしまった容量市場価格
山家公雄
（2020年9月24日 更新）- 荒川忠一
東京大学名誉教授・世界風力エネルギー学会副会長
（2020年9月17日 更新） - 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2020年9月17日 更新） - 丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2020年9月10日 更新） No.200 変える人がいない核燃政策／六ケ所再処理工場、25回、25年の運転延期
竹内敬二
（2020年9月3日 更新）- 丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2020年8月27日 更新） No.198 希求すべきパリ1.5℃シナリオと気候変動政策を巡るエネルギー投資行動
加藤修一
（2020年8月20日 更新）No.197 梶山経産大臣発言の衝撃と意義 -エネルギ－革新に託す産業政策-
山家公雄
（2020年8月6日 更新）No.196 独シュタットベルケの公益性をどう担保できるか？～公共価値を織り込むガバナンスの可能性を探る
ラウパッハ スミヤ ヨーク
立命館大学経営学部教授
（2020年7月30日 更新）No.195 EUのグリーンリカバリー -共同債発行で120兆円グリーン投資実現へ-
山家公雄
（2020年7月22日 更新）- 内藤克彦
（2020年7月16日 更新） No.193 マサチューセッツ州における電力小売の自治体アグリゲーション
中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2020年7月9日 更新）- 山口祐一郎
日本政策投資銀行 企業金融第5部
（2020年7月2日 更新） - 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2020年6月25日 更新） No.190 ドイツにおける新型ウイルス感染拡大の経済への影響とエネルギー関連支援策
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2020年6月18日 更新）No.189 新型コロナ、「第１波」の分析を／「日本は謎の成功」では説得力なし
竹内敬二
（2020年6月11日 更新）No.188 急増するＥＳＧ投資のなか蔓延が続くグリーンウオッシング（緑化洗浄）－ 期待されるEUグリーンタクソノミー等の展開 －
加藤修一
（2020年6月4日 更新）No.187 再エネ主力電源化に向けた電力市場制度、技術イノベーション
小宮山涼一
東京大学大学院工学系研究科准教授
（2020年5月28日 更新）- 山家公雄
（2020年5月21日 更新） - 内藤克彦
（2020年5月14日 更新） - 中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2020年4月30日 更新） - 飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2020年4月23日 更新） - 永田哲朗
（2020年4月16日 更新） No.181 「石炭を減らし再エネを増やす」という国際動向を計測する
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2020年4月9日 更新）No.180 水素の真実と普及の意義（後編）-来るべき黒船にそなえて～日本のとるべき道-
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2020年4月2日 更新）No.179 裁判が原発を追い詰める／原発を止める、国の賠償責任を認める
竹内敬二
（2020年3月26日 更新）No.178 新規開発に苦戦する太陽光発電 -性急な自立化対策が低コスト普及を阻む-
山家公雄
（2020年3月19日 更新）No.176 米国で動き出す蓄電池事業 ～プロジェクトファイナンスの視点から～
荒木宏文
株式会社日本政策投資銀行
企業金融第5部兼ストラクチャードファイナンス部 調査役
（2020年3月12日 更新）No.177 EUグリーンディールの核心をなすタクソノミー（分類法）の展開
加藤修一
（2020年3月12日 更新）No.175 米国における蓄電池投資の最新動向 ～イノベーションの最前線から～
荒木宏文
株式会社日本政策投資銀行
企業金融第5部兼ストラクチャードファイナンス部 調査役
（2020年3月5日 更新）No.174 石炭火力・原発のフェーズアウトは日本の経済と環境にどのような影響をもたらすのか。(後編) ―経済面への影響は小さいが環境面では対策が不可欠―
李 秀澈
名城大学経済学部教授
（2020年3月5日 更新）No.173 石炭火力・原発のフェーズアウトは日本の経済と環境にどのような影響をもたらすのか。(前編) 世界の石炭火力、原子力発電の現状
李 秀澈
名城大学経済学部教授
（2020年2月27日 更新）- 内藤克彦
（2020年2月20日 更新） - 中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2020年2月13日 更新） No.170 水素の真実と普及の意義 前編：なぜ水素は再生可能エネルギー拡大において必然なのか～欧州を例に考える
丸田昭輝
株式会社テクノバ エネルギー・水素グループ グループマネージャー
（2020年2月6日 更新）No.169 再エネ主力化対策の「短観」 肝心の支援策がネガティブ
山家公雄
（2020年1月30日 更新）No.168 公平性の観点から発電側課金を考察する（要約版）
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2020年1月23日 更新）No.166 鉄塔・電柱復旧への森林サイドからの提言 －気候変動ニュー・ノーマルへの「戦略」考－
北村淳子
（一般社団法人）でんきのもりアセットトラスト 代表理事
（2020年1月9日 更新）NO.167 真庭バイオマス発電所 ～順調な稼動の理由と今後の課題～
中島浩一郎
真庭バイオマス発電株式会社 代表取締役社長
（2020年1月9日 更新）No.164 COP25、パリ協定の本格始動前に思わぬ停滞／「グレタ現象」にも温度差
竹内敬二
（2019年12月26日 更新）No.165 FIT見直しで小水力・バイオマス投資消滅の危機、「地域活用電源」という混乱
山家公雄
（2019年12月26日 更新）No.163 再エネプレミアム制度（FIP）その５－政府FIP案解説、「地域活用電源FIT」という制約－
山家公雄
（2019年12月19日 更新）No.162 再エネプレミアム制度（FIP）その４ －日本は再エネ拡大のためにFIPとどう向かい合うか－
山家公雄
（2019年12月19日 更新）- 飯沼芳樹
資源エコノミスト
（2019年12月12日 更新） No.161 再エネプレミアム制度（FIP）その３ -ドイツを参考にする日本-
山家公雄
（2019年12月12日 更新）No.159 森林バイオマスを巡るEUの動き － 国際的議論の核心
加藤修一
（2019年12月5日 更新）No.158 国内洋上風力発電市場及び事業者に対して金融投資家は何ができるのか？
保田真一
日本政策投資銀行 企業金融第5部課長
（2019年12月5日 更新）- 内藤克彦
（2019年11月28日 更新） No.156 世界のコーポレートPPAの動向、買い手企業と売り手発電事業者の誘因と将来の可能性
中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2019年11月28日 更新）No.155 再エネプレミアム制度（FIP）その２ ドイツ10年間の経験に学ぶ②：強制「直接販売」と入札
山家公雄
（2019年11月21日 更新）No.154 再エネプレミアム制度（FIP）その１ ドイツ10年間の経験学ぶ①：再エネの成熟化と「直接販売」の導入
山家公雄
（2019年11月14日 更新）No.153 『再生可能エネルギーと固定価格買取制度(FIT)』日本語版の翻訳出版によせて
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2019年11月7日 更新）No.152 ドイツ政府の気候保護法案とプログラム2030の内容
西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2019年10月30日 更新）- 阿部力也
（非営利型一般社団法人）デジタルグリッドコンソーシアム代表理事
（2019年10月25日 更新） No.150 関西電力の大スキャンダル／原子力政策への影響必至
竹内敬二
（2019年10月17日 更新）- 西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2019年10月10日 更新） - 山家公雄
（2019年10月10日 更新） No.147 最近の異常気象とその深層 － 巨視的なタイムラインが・・・？
加藤修一
（2019年9月26日 更新）- 内藤克彦
（2019年9月19日 更新） No.144 多様な形の電力購入契約（PPA：Power Purchase Agreement）
中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2019年9月12日 更新）- 山家公雄
（2019年9月12日 更新） - 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2019年9月5日 更新） - 山家公雄
（2019年8月29日 更新） No141 西日本における2030年の電力需給バランス，再エネ電力比率45％に向けた課題
竹濱朝美
立命館大学
（2019年8月22日 更新）No.140 促進区域指定ダービー回顧（裏読み有望区域選定結果）
山口祐一郎
日本政策投資銀行 企業金融第5部
（2019年8月22日 更新）- 永田哲朗
（2019年8月1日 更新） - 山家公雄
（2019年7月25日 更新） No.137 オーバーシュートとBECCS（バイオマス）の陥穽？
加藤修一
（2019年7月18日 更新）No.136 フローベース（実潮流）の送電管理・・・東電の試み
内藤克彦
（2019年7月11日 更新）No.135 太陽光発電と蓄電池で再生可能エネルギーをシェアリングするVPP
中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2019年7月11日 更新）- 長山浩章
京都大学大学院 総合生存学館教授
（2019年7月4日 更新） - 山家公雄
（2019年6月27日 更新） - 安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2019年6月21日 更新） No.131 「原発のテロ対策」で原子力規制委が守ったもの／厳しい判断は自らへの「喝」
竹内敬二
（2019年6月13日 更新）No.130 容量市場は必要か、テキサス州電力システムに学ぶ
山家公雄
（2019年6月6日 更新）- 加藤修一
（2019年5月30日 更新） - 内藤克彦
（2019年5月23日 更新） No.127 北欧にみる年金基金の化石燃料からの投資撤退、洋上風力発電へのESG投資
中山琢夫
千葉商科大学基盤教育機構 准教授
（2019年5月16日 更新）No.125 調整電源としての熱電併給システム～我々はデンマークから何を学べるか～
諸富徹
京都大学大学院経済学研究科 教授
（2019年5月9日 更新）No.126 北本連系線拡充を考える（その３）－投資便益分析は長く広い視点で－
山家公雄
（2019年5月9日 更新）No.124 促進区域指定ダービー（裏読み再エネ海域利用法）
山口祐一郎
日本政策投資銀行 企業金融第5部
（2019年4月25日 更新）No.123 動的線路定格 (DLR) という柔軟で「賢い」考え方
安田陽
京都大学大学院経済学研究科特任教授
（2019年4月18日 更新）- 西村健佑
ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
（2019年4月11日 更新） No.121 福島原発事故の処理、廃炉は何年かかる? 40年前の米TMI事故炉の廃炉も未着手
竹内敬二
（2019年4月4日 更新）