コラム一覧（テーマ別分類）

脱炭素政策

• No.412　世界の一次情報の横顔

  小田真人(※1)、小田一枝(※2)
  ※1 株式会社オシンテック・CEO
  ※2 株式会社オシンテック・番頭
  （2024年3月7日 更新）

• No.408　COP28で決まったこと、日本で報道されないこと

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2024年1月25日 更新）

• No.405　COP28参加記　〜By nameでの存在感を高めたい〜

  藤野純一
  公益財団法人 地球環境戦略研究機関（IGES）
  サステイナビリティ統合センター プログラムディレクター
  （2023年12月21日 更新）

• No.383　コンピューターシミュレーションによる将来予測と政策決定

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年7月13日 更新）

• No.337　広義のカーボンプライシングとOECDが主導するカーボンプライシングの国際比較プロジェクト

  小嶋公史
  公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）　関西研究センター
  プログラムディレクター/上席研究員
  （2022年9月22日 更新）

• No.336　脱炭素のための優先順位

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2022年9月22日 更新）

• No.315　温室効果ガス排出権取引制度に対する日本における3つの反論 ― なぜそれらは全て間違いなのか

  スヴェン・ルドルフ
  京都大学大学院地球環境学舎　特定准教授
  （2022年5月26日 更新）

• No.307　カナダにみる国・地方協調カーボンプライシングの可能性

  川勝健志
  京都府立大学公共政策学部教授
  （2022年3月31日 更新）

• No.300　COP26：パリ協定第6条と気候クラブ構想

  Joseph Dellatte
  Research fellow Climate, Energy and Environment in the Asia-Program of Institut Montaigne, Paris, France.
  Associate in the Joint Research project on Renewable Energy Economics, Kyoto University, Kyoto, Japan.
  （2022年3月3日 更新）

• No.290　カーボンバジェットと2030年までに急ぐべきこと

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2022年1月27日 更新）

• No.263　エネ基考察③　脱炭素への道程と産業界の心構え

  山家公雄
  
  （2021年8月26日 更新）

• No.259　第6次エネ基考察②：「電力コスト」減少　発電コスト検証は再エネ最小

  山家公雄
  
  （2021年8月5日 更新）

• No.257　第6次エネ基考察➀　電源ミックス

  山家公雄
  
  （2021年7月22日 更新）

• No.256　計画経済でなく、高い再エネ目標の議論を

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2021年7月22日 更新）

• No.246　2050年カーボンニュートラル達成は日本の経済とエネルギーミックスにどのような影響をもたらすのか。

  李 秀澈
  名城大学経済学部教授
  （2021年5月27日 更新）

• No.243　「2030年46%削減」はどこから来たのか？

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2021年4月30日 更新）

• No.240　革新的資金調達メカニズムとしてのＥＵタクソノミーを巡る国際的な動き

  加藤修一
  
  （2021年4月8日 更新）

• No.230　「グリーン成長戦略」に何が足りないのか

  諸富徹
  京都大学大学院経済学研究科　教授
  （2021年2月4日 更新）

• No.226　“その後”： EUグリーンタクソノミーの更なる進化と国際的な動き

  加藤修一
  
  （2021年1月21日 更新）

• No.223　2050年再エネ50～60%案のカラクリと問題点

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2020年12月24日 更新）

• No.220　2050年カーボンニュートラル実現のための優先順位

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2020年12月10日 更新）

• No.216　驚きの「2050年実質ゼロ」／日本の政策は周回遅れ、どうする？

  竹内敬二
  
  （2020年11月12日 更新）

• No.214　エネルギー憲章条約（ECT）を巡る状況と“現代化”を迫るEU

  加藤修一
  
  （2020年11月5日 更新）

• No.198　希求すべきパリ1.5℃シナリオと気候変動政策を巡るエネルギー投資行動

  加藤修一
  
  （2020年8月20日 更新）

• No.197　梶山経産大臣発言の衝撃と意義　-エネルギ－革新に託す産業政策-

  山家公雄
  
  （2020年8月6日 更新）

• No.195　EUのグリーンリカバリー　-共同債発行で120兆円グリーン投資実現へ-

  山家公雄
  
  （2020年7月22日 更新）

• No.188　急増するＥＳＧ投資のなか蔓延が続くグリーンウオッシング（緑化洗浄）－　期待されるEUグリーンタクソノミー等の展開　－

  加藤修一
  
  （2020年6月4日 更新）

• No.181　「石炭を減らし再エネを増やす」という国際動向を計測する

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2020年4月9日 更新）

• No.177　EUグリーンディールの核心をなすタクソノミー（分類法）の展開

  加藤修一
  
  （2020年3月12日 更新）

• No.174　石炭火力・原発のフェーズアウトは日本の経済と環境にどのような影響をもたらすのか。(後編) ―経済面への影響は小さいが環境面では対策が不可欠―

  李 秀澈
  名城大学経済学部教授
  （2020年3月5日 更新）

• No.173　石炭火力・原発のフェーズアウトは日本の経済と環境にどのような影響をもたらすのか。(前編)　世界の石炭火力、原子力発電の現状

  李 秀澈
  名城大学経済学部教授
  （2020年2月27日 更新）

• No.172　2050年の電力業界の使命

  内藤克彦
  
  （2020年2月20日 更新）

• No.169　再エネ主力化対策の「短観」　肝心の支援策がネガティブ

  山家公雄
  
  （2020年1月30日 更新）

• No.164　COP25、パリ協定の本格始動前に思わぬ停滞／「グレタ現象」にも温度差

  竹内敬二
  
  （2019年12月26日 更新）

• No.152　ドイツ政府の気候保護法案とプログラム2030の内容

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2019年10月30日 更新）

• No.147　最近の異常気象とその深層　－　巨視的なタイムラインが・・・？

  加藤修一
  
  （2019年9月26日 更新）

• No.122　ドイツの熱の脱炭素化戦略

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2019年4月11日 更新）

風力発電

• No.269　国内産業化のカギを握る風車メーカー選定

  山家公雄
  
  （2021年9月30日 更新）

• No.182　風力発電の情報プラットフォーム

  永田哲朗
  
  （2020年4月16日 更新）

• No.139　風車メーカーが無い国の戦略

  永田哲朗
  
  （2019年8月1日 更新）

洋上風力発電

• No.409　洋上風力発電に対する国民の選好：選択型実験を用いた実証研究

  岩田健吾(※1)、京井尋佑(※2)、(※3)牛房義明
  ※1 京都大学経済研究所 研究員
  ※2 総合地球環境学研究所 研究員
  ※3 北九州市立大学 経済学部 教授
  （2024年2月8日 更新）

• No.407　火出づる国の君主論（後編）

  小川逸佳
  自然電力株式会社・電源開発本部風力エネルギー事業開発統括
  （2024年1月18日 更新）

• No.406　火出づる国の君主論（前編）

  小川逸佳
  自然電力株式会社・電源開発本部風力エネルギー事業開発統括
  （2024年1月11日 更新）

• No.393　洋上風力、画期的入札のアイルランド・ラウンド１

  山家公雄
  
  （2023年9月26日 更新）

• No.392　洋上風力、欧米で40～50%価格引き上げが相場に

  山家公雄
  
  （2023年9月15日 更新）

• No.387　洋上風力入札見直しが喫緊の課題に　-欧州で大手が落札事業から撤退-

  山家公雄
  
  （2023年8月3日 更新）

• No.380　洋上風力第2ラウンド、事業意欲を削ぐ価格評価ルール

  山家公雄
  
  （2023年6月27日 更新）

• No.378　英国スコットウィンドの公募海域指定時の戦略アセス　－洋上風力のEEZ展開③－

  内藤克彦
  
  （2023年6月14日 更新）

• No.377　洋上風力発電のEEZへの展開における漁業をめぐる問題　－洋上風力のEEZ展開②－

  長谷成人
  (一財)東京水産振興会理事
  海洋水産技術協議会代表・議長
  （2023年6月14日 更新）

• No.374　排他的経済水域（EEZ）での洋上風力開発における諸課題－洋上風力のEEZ展開①－

  横田　浩
  エネルギー戦略研究所株式会社　取締役
  （2023年6月1日 更新）

• No.351　浮体風力にシフトする欧米

  内藤克彦
  
  （2022年12月22日 更新）

• No.331　産業政策 vs．自由貿易ルールの葛藤～EUが英国洋上風力ローカルコンテンツ政策をWTO提訴～

  永田哲朗
  
  （2022年8月18日 更新）

• No.330　洋上入札評価見直し④：日本版FIP適用で価格競争激化

  山家公雄
  
  （2022年8月8日 更新）

• No.329　洋上風力発電の公募入札におけるFIP制度適用の課題と提言　〜　地域電源活用と市場拠出を前提としたFIPの活用へ　〜

  三宅成也
  株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
  代表取締役
  （2022年8月8日 更新）

• No.328　英国の洋上風力入札

  内藤克彦
  
  （2022年7月28日 更新）

• No.327　洋上入札評価見直し③：海外風車メーカーが日本進出を躊躇する理由　小規模・遅い納期・低価格

  山家公雄
  
  （2022年7月19日 更新）

• No.323　洋上風力入札基準見直し②　価格総括なしの見直しで増す不透明感

  山家公雄
  
  （2022年6月30日 更新）

• No.320　洋上風力入札基準見直し①　ポイントは黎明期の確実性と多様性

  山家公雄
  
  （2022年6月10日 更新）

• No.308　「洋上風力のある日本」と「洋上風力のない日本」

  山東晃大
  公益財団法人自然エネルギー財団 上級研究員
  （2022年3月31日 更新）

• No.304　検証洋上風力入札⑩　ラウンド1入札の総括・中間整理

  山家公雄
  
  （2022年3月22日 更新）

• No.303　検証洋上風力入札⑨　審査基準見直しの背景と意義

  山家公雄
  
  （2022年3月22日 更新）

• No.301　検証洋上風力入札⑧　日本風力発電協会が選定評価の早期見直しを提言

  山家公雄
  
  （2022年3月7日 更新）

• No.296　検証洋上風力入札⑦　運転維持（O&M）費用を巡る不可解

  山家公雄
  
  （2022年2月14日 更新）

• No.294　検証洋上風力入札⑥　定性（事業実現性）評価の不可解

  山家公雄
  
  （2022年2月8日 更新）

• No.292　検証洋上風力入札⑤　資本費（建設費）は現実的か

  山家公雄
  
  （2022年1月31日 更新）

• No.289　検証洋上風力入札④　12円はIRRゼロ前提の欧州コスト

  山家公雄
  
  （2022年1月24日 更新）

• No.288　検証洋上風力入札③　報道にみる低価格の解説と欺瞞

  山家公雄
  
  （2022年1月20日 更新）

• No.285　検証洋上風力入札②　低価格応札の要因と国内産業化実現の危機

  山家公雄
  
  （2022年1月14日 更新）

• No.284　検証洋上風力入札①　驚愕の洋上風力入札結果／事業化・産業化の実現性に疑義あり

  山家公雄
  
  （2022年1月6日 更新）

• No.281　CN実現のカギを握る洋上風力　京大再エネ講座シンポジウム報告①

  山家公雄
  
  （2021年12月16日 更新）

• No.276　浮体式風力発電

  内藤克彦
  
  （2021年11月18日 更新）

• No.270　洋上風力発電のカーボンニュートラルにおける役割

  荒川忠一
  東京大学名誉教授・世界風力エネルギー学会副会長
  （2021年10月7日 更新）

• No.268　洋上風力R３／高まる促進区域への期待

  山家公雄
  
  （2021年9月24日 更新）

• No.202　洋上風力こそ、日本のブルー・オーシャン

  荒川忠一
  東京大学名誉教授・世界風力エネルギー学会副会長
  （2020年9月17日 更新）

• No.192　誰がために風車は回る

  山口祐一郎
  日本政策投資銀行 企業金融第5部
  （2020年7月2日 更新）

• No.158　国内洋上風力発電市場及び事業者に対して金融投資家は何ができるのか？

  保田真一
  日本政策投資銀行　企業金融第5部課長
  （2019年12月5日 更新）

• No.140　促進区域指定ダービー回顧（裏読み有望区域選定結果）

  山口祐一郎
  日本政策投資銀行 企業金融第5部
  （2019年8月22日 更新）

• No.127　北欧にみる年金基金の化石燃料からの投資撤退、洋上風力発電へのESG投資

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2019年5月16日 更新）

• No.124　促進区域指定ダービー（裏読み再エネ海域利用法）

  山口祐一郎
  日本政策投資銀行 企業金融第5部
  （2019年4月25日 更新）

太陽光発電

• No.396　中国主導で驚異的に増える太陽光発電　-高まる期待と独占への警戒-

  山家公雄
  
  （2023年10月5日 更新）

• No.394　太陽光発電の主力化と2030年導入目標達成に向けた課題について

  増川武昭
  一般社団法人太陽光発電協会　事務局長
  （2023年9月29日 更新）

• No.319　ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）の現状と可能性について

  末松広行
  京都大学大学院経済学研究科　客員研究員
  （2022年6月9日 更新）

• No.298　太陽光発電所に「車検制度」／JPEA、地域トラブル解消に自主点検

  竹内敬二
  
  （2022年2月17日 更新）

• No.283　2050年CNに向けて力を蓄える太陽光　京大再エネ講座シンポジウム報告②

  山家公雄
  
  （2022年1月6日 更新）

• No.278　主力化を目指すこれからの太陽光発電　～2050年CNの実現に向けた役割と2030年までに解決すべき課題～

  増川武昭
  一般社団法人太陽光発電協会　事務局長
  （2021年12月2日 更新）

• No.277　地域トラブル160件以上、規制する条例は急増　～「増えない構図」に陥ったメガソーラー、山下紀明さんに聞く～

  竹内敬二
  
  （2021年11月25日 更新）

• No.254　増えるメガソーラーのトラブル／再エネを「地域に好かれるもの」にする

  竹内敬二
  
  （2021年7月1日 更新）

• No.251　住宅への太陽光発電設備の設置義務化を見送ってよいのか

  諸富徹
  京都大学大学院経済学研究科　教授
  （2021年6月17日 更新）

• No.178　新規開発に苦戦する太陽光発電　-性急な自立化対策が低コスト普及を阻む-

  山家公雄
  
  （2020年3月19日 更新）

• No.135　太陽光発電と蓄電池で再生可能エネルギーをシェアリングするVPP

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2019年7月11日 更新）

バイオマス

• No.365　バイオ燃料の可能性について（食料安全保障との関係等）

  末松広行
  京都大学大学院経済学研究科　客員研究員
  （2023年4月13日 更新）

• No.345　「リング間伐技術」と「３Dドライストックシステム」～ESG投資に有効な新しい森林システム管理技術～

  定山剛士
  株式会社マウンテンビュー　代表取締役
  （2022年11月10日 更新）

• No.280　再生可能エネルギーの中での木質バイオマス発電の今後の位置づけについて

  末松広行
  京都大学大学院経済学研究科　客員研究員
  （2021年12月16日 更新）

• NO.167　真庭バイオマス発電所　～順調な稼動の理由と今後の課題～

  中島浩一郎
  真庭バイオマス発電株式会社　代表取締役社長
  （2020年1月9日 更新）

• No.165　FIT見直しで小水力・バイオマス投資消滅の危機、「地域活用電源」という混乱

  山家公雄
  
  （2019年12月26日 更新）

• No.159　森林バイオマスを巡るEUの動き　－　国際的議論の核心

  加藤修一
  
  （2019年12月5日 更新）

• No.137　オーバーシュートとBECCS（バイオマス）の陥穽？

  加藤修一
  
  （2019年7月18日 更新）

• No.129　バイオマスエネルギーの炭素中立のリアリティ？

  加藤修一
  
  （2019年5月30日 更新）

小水力発電

• No.404　日本とインドネシアにおける持続可能な水力発電開発に関する一考察

  市森友明
  NiX JAPAN株式会社　代表取締役
  （2023年12月7日 更新）

• No.398　地域小水力　–宮崎県日之影町大人昴発電所の事例報告–

  村川友美
  （株）リバー・ヴィレッジ　代表
  （2023年10月12日 更新）

• No.372　小水力発電の市場統合を阻む壁の分析

  中島大
  全国小水力利用推進協議会　事務局長
  （2023年5月25日 更新）

• No.282　FIP制度設計の構造的課題～中小水力は価格高騰で収入減少リスクを負う～

  中島大
  全国小水力利用推進協議会　事務局長
  （2021年12月23日 更新）

電力系統

• No.414　再エネの大量導入は原発とバッティングするのか？―再エネ出力制御の要因分析とその解決法―

  前川正敏(※1)、諸富徹(※2)
  ※1 ㈱東洋生興　専務取締役
  ※2 京都大学大学院経済学研究科　教授
  （2024年3月28日 更新）

• No.413　ドイツの再給電（リディスパッチ）2.0から見る再エネ電源の調整力の活かし方と課題

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2024年3月14日 更新）

• No.402　日本の出力抑制の議論は時代遅れ

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年11月9日 更新）

• No.401　再エネ出力制御の実態と影響、その解決に向けて～太陽光発電事業者の視点から～

  前川正敏(※1)、諸富徹(※2)
  ※1 ㈱東洋生興　専務取締役
  ※2 京都大学大学院経済学研究科　教授
  （2023年10月26日 更新）

• No.384　揚水発電所の現状と今後のあり方

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2023年7月20日 更新）

• No.371　仏独間電力輸出入問題を解体する

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年5月18日 更新）

• No.356　柔軟性のポテンシャルを評価する

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年2月9日 更新）

• No.326　我が国一般送配電事業者のネットワーク次世代化に向けた取り組み（後編）―配電事業等ローカル系統を巡る動きと系統設備形成の最適化事例―

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2022年7月14日 更新）

• No.325　電力需給ひっ迫「注意報」で注意すべきこと

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2022年7月7日 更新）

• No.324　我が国一般送配電事業者のネットワーク次世代化に向けた取り組み（中編）− 着実にすすむ再生可能エネルギーの大量導入を支える取り組みと広域連系

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2022年7月7日 更新）

• No.322　我が国一般送配電事業者のネットワーク次世代化に向けた取り組み（前編）―共通点と相違点のある各社のネットワーク次世代化投資―

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2022年6月30日 更新）

• No.302　実潮流に基づく2030年の全国シミュレ－ション

  内藤克彦
  
  （2022年3月17日 更新）

• No.275　慣性問題の基礎知識と最新動向

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2021年11月11日 更新）

• No.271　回転慣性力問題についての愚考

  内藤克彦
  
  （2021年10月14日 更新）

• No.264　統合コストをより深く理解するために

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2021年9月2日 更新）

• No.262　電力ネットワーク次世代化の向けたルール変更と足許の再エネ取組の落差

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2021年8月26日 更新）

• No.260　実潮流に基づく東日本のシミュレ－ション

  内藤克彦
  
  （2021年8月19日 更新）

• No.250　気候変動時代の電力信頼度維持　～カリフォルニア・テキサス電力危機の教訓～

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2021年6月17日 更新）

• No.235　フロ－ベ－スの送電管理　東日本の実潮流シミュレ－ションの試み

  内藤克彦
  
  （2021年3月4日 更新）

• No.218　フロ－ベ－スの送電管理と送電線整備

  内藤克彦
  
  （2020年11月26日 更新）

• No.211　北海道におけるフロ－ベ－スのシミュレ－ション　－現況送電線で、需要の４６％の再エネ導入が可能－

  内藤克彦
  
  （2020年10月29日 更新）

• No.207　TSO主導型、ゾ－ン型、ノ－ダル型

  内藤克彦
  
  （2020年10月8日 更新）

• No.168　公平性の観点から発電側課金を考察する（要約版）

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2020年1月23日 更新）

• No.157　ＴＳＯとＤＳＯ

  内藤克彦
  
  （2019年11月28日 更新）

• No.151　電力系統の未来像

  阿部力也
  （非営利型一般社団法人）デジタルグリッドコンソーシアム代表理事
  （2019年10月25日 更新）

• No.146　電力広域的運営推進機関について

  内藤克彦
  
  （2019年9月19日 更新）

• No.145　東電PGが年内に契約する画期的な系統接続方式

  山家公雄
  
  （2019年9月12日 更新）

• No.141　西日本における2030年の電力需給バランス，再エネ電力比率45％に向けた課題

  竹濱朝美
  立命館大学
  （2019年8月22日 更新）

• No.138　東電PGが公表した新運用・接続方式への期待

  山家公雄
  
  （2019年7月25日 更新）

• No.136　フローベース（実潮流）の送電管理・・・東電の試み

  内藤克彦
  
  （2019年7月11日 更新）

• No.126　北本連系線拡充を考える（その３）－投資便益分析は長く広い視点で－

  山家公雄
  
  （2019年5月9日 更新）

• No.123　動的線路定格 (DLR) という柔軟で「賢い」考え方

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2019年4月18日 更新）

電力市場

• No.400　欧州電力市場最前線〜COVID-19・電力価格高騰・ウクライナ後の欧州電力市場の動向

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年10月19日 更新）

• No.397　市場支配力の理論と実際（後編）～米国RTO/ISOの自動抑制策～

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2023年10月12日 更新）

• No.395　市場支配力の理論と実際（前編）～米国RTO/ISOの自動抑制策～

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2023年10月5日 更新）

• No.390　FIP制度を活用した地産地消による更なる再エネ開発推進〜再エネ電源からの電力供給による電気料金の抑制〜

  三宅成也
  株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
  代表取締役
  （2023年8月31日 更新）

• No.389　Q&A電力不祥事と自由化との関係

  山家公雄
  
  （2023年8月24日 更新）

• No.385　電力小売全面自由化：家庭と小規模事業への影響と将来の課題

  張　砣
  京都大学大学院経済学研究科再エネ経済学講座　特定助教
  （2023年7月28日 更新）

• No.381　発電部門による差別的相対契約は価格高騰を増幅させる

  八田達夫
  
  （2023年6月29日 更新）

• No.379　新電力と卸電力取引

  馬　騰
  京都大学大学院経済学研究科　特任講師
  （2023年6月22日 更新）

• No.375　再エネの市場統合デザイン

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2023年6月1日 更新）

• No.367　経済産業省はどう対応するか？～電力カルテルと情報漏洩・不正閲覧を受けて～

  高橋　洋
  法政大学社会学部社会政策科学科教授
  （2023年4月20日 更新）

• No.363　電力環境価値の行方；非化石価値証書からカーボンプライシングへ（２）～環境価値取引の統合による予見性向上を期待～

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2023年4月6日 更新）

• No.362　電力環境価値の行方；非化石価値証書からカーボンプライシングへ（１）～環境価値取引の受け皿とならなかった非化石価値証書～

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2023年3月30日 更新）

• No.361　カルテルや不正閲覧、もう「所有権分離」しかない～大手電力の信用失墜

  竹内敬二
  
  （2023年3月23日 更新）

• No.349　検証、電力需給ひっ迫　-主因は中途半端な市場化-

  山家公雄
  
  （2022年12月8日 更新）

• No.342　欧米の卸電力市場、試行錯誤の30年～市場デザインに生かすべき多くの教訓～

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2022年10月25日 更新）

• No.334　電力需給ひっ迫の背景を考える

  山家公雄
  
  （2022年9月9日 更新）

• No.332　三次調整力②が一般送配電事業者の経営に影響　− FIT交付金算定時の割り切りが課題 −

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2022年8月25日 更新）

• No.318　変貌する再エネ価値の取引-再エネ証明から属性証明の時代へ-

  内藤克彦
  
  （2022年6月2日 更新）

• No.314　電力市場高騰問題から見える構造的課題（その2）〜　市場の非対称性が招いた「電力難民」問題　〜

  三宅成也
  株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
  代表取締役
  （2022年5月26日 更新）

• No.311　どうして電力価格が高騰し供給量が増えないのか -旧一電の行動を当面規制せよ-

  山家公雄
  
  （2022年4月21日 更新）

• No.306　3/22東京エリア電力需給ひっ迫の検証と考察

  山家公雄
  
  （2022年3月29日 更新）

• No.291　米国に見る電力市場での投機防止策

  内藤克彦
  
  （2022年1月27日 更新）

• No.267　電力市場高騰問題から見える構造的課題（その1）

  三宅成也
  株式会社再生可能エネルギ－推進機構（REPO）
  代表取締役
  （2021年9月24日 更新）

• No.255　非化石価値市場の今次改変とインパクト ―かじ取りの難しい小売事業者―

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2021年7月16日 更新）

• No.249　電力卸市場が核心となるための方策　-鍵はメリットオーダーと市場監視-

  山家公雄
  
  （2021年6月10日 更新）

• No.239　テキサス停電が問う電力市場モデル

  山家公雄
  
  （2021年4月1日 更新）

• No.238　電力卸市場高騰はどうして生じたのか

  山家公雄
  
  （2021年3月25日 更新）

• No.237　再エネ市場統合と直接市場家、VPP

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2021年3月18日 更新）

• No.233　旧電力会社の動向から読み解く需給逼迫の原因

  山家公雄
  
  （2021年2月15日 更新）

• No.232　電力価格高騰が問う日本の電力市場の存在意義

  諸富徹
  京都大学大学院経済学研究科　教授
  （2021年2月11日 更新）

• No.231　エネルギーの安定供給に向けた重層的エネルギーインフラの必要性

  朝倉堅五(※1)、村上正恵(※2)
  ※1 株式会社国土ガスハイウェイ 代表取締役
  ※2 株式会社国土ガスハイウェイ 取締役
  （2021年2月11日 更新）

• No.229　電力市場大混乱を生むハイブリッド規制

  山家公雄
  
  （2021年1月28日 更新）

• No.227　再エネ短観（2021/1） 電力市場整備がダブルネガティブ　存続の危機

  山家公雄
  
  （2021年1月21日 更新）

• No.225　ドイツにおける容量メカニズムの議論（５）進化・複層化するメカニズム

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2021年1月14日 更新）

• No.224　ドイツにおける容量メカニズムの議論（４）「公助」の容量市場は「自助」、「共助」の障害となる

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2021年1月7日 更新）

• No.222　PJM容量市場の現状と課題：和製容量市場への示唆

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2020年12月24日 更新）

• No.219　容量市場入札⑥　入札問題総括が2050年ゼロカーボンの出発点

  山家公雄
  
  （2020年12月3日 更新）

• No.217　容量市場入札⑤　日本には十分な供給力がある／送電線空き容量ゼロと同根

  山家公雄
  
  （2020年11月19日 更新）

• No.212　容量市場入札④　容量市場なしで予備力を確保するテキサス州

  山家公雄
  
  （2020年10月29日 更新）

• No.208　容量市場入札③　米国と本質的に異なる制度

  山家公雄
  
  （2020年10月15日 更新）

• No.205　容量市場入札②　どうしてあり得ない高価格になったのか

  山家公雄
  
  （2020年10月1日 更新）

• No.204　容量市場入札①　1万４千円/kWになってしまった容量市場価格

  山家公雄
  
  （2020年9月24日 更新）

• No.187　再エネ主力電源化に向けた電力市場制度、技術イノベーション

  小宮山涼一
  東京大学大学院工学系研究科准教授
  （2020年5月28日 更新）

• No.184　CCAによる再生可能エネルギー供給

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2020年4月30日 更新）

• No.183　米国PJMのプライシング改革

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2020年4月23日 更新）

• No.163　再エネプレミアム制度（FIP）その５－政府FIP案解説、「地域活用電源FIT」という制約－

  山家公雄
  
  （2019年12月19日 更新）

• No.162　再エネプレミアム制度（FIP）その４ －日本は再エネ拡大のためにFIPとどう向かい合うか－

  山家公雄
  
  （2019年12月19日 更新）

• No.161　再エネプレミアム制度（FIP）その３　-ドイツを参考にする日本-

  山家公雄
  
  （2019年12月12日 更新）

• No.160　前途多難な和製電力市場

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2019年12月12日 更新）

• No.156　世界のコーポレートPPAの動向、買い手企業と売り手発電事業者の誘因と将来の可能性

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2019年11月28日 更新）

• No.155　再エネプレミアム制度（FIP）その２　ドイツ10年間の経験に学ぶ②：強制「直接販売」と入札

  山家公雄
  
  （2019年11月21日 更新）

• No.154　再エネプレミアム制度（FIP）その１　ドイツ10年間の経験学ぶ①：再エネの成熟化と「直接販売」の導入

  山家公雄
  
  （2019年11月14日 更新）

• No.153　『再生可能エネルギーと固定価格買取制度(FIT)』日本語版の翻訳出版によせて

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2019年11月7日 更新）

• No.149　テキサス電力市場の価格スパイク

  山家公雄
  
  （2019年10月10日 更新）

• No.148　ドイツの市場プレミアムはどう機能するのか

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2019年10月10日 更新）

• No.144　多様な形の電力購入契約（PPA：Power Purchase Agreement）

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2019年9月12日 更新）

• No.142　日本は価値の数だけ電力市場を作るのか

  山家公雄
  
  （2019年8月29日 更新）

• No.134　オランダの陸上風力FIP制度から何を学ぶか

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2019年7月4日 更新）

• No.130　容量市場は必要か、テキサス州電力システムに学ぶ

  山家公雄
  
  （2019年6月6日 更新）

原子力

• No.388　原爆をつくった男たちは何を考えた／フランク報告、「日本への無警告投下に反対」の意外な理由

  竹内敬二
  
  （2023年8月17日 更新）

• No.382　GX脱炭素電源法：原子力回帰政策を問う

  鈴木達治郎
  長崎大学核兵器廃絶研究センター　教授
  （2023年7月6日 更新）

• No.376　反転攻勢で直面する「戦時下の原発のリスク」／ウクライナ戦争、緊張の数か月になる

  竹内敬二
  
  （2023年6月8日 更新）

• No.346　「汚い爆弾」まで登場したウクライナ戦争～核の脅しで満ちる

  竹内敬二
  
  （2022年11月17日 更新）

• No.335　我が国における原子力発電設備廃止措置の在り方 −米国の経験から何を学ぶべきか−

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2022年9月15日 更新）

• No.333　原発への武力攻撃、混乱する原発リスク／ウクライナで進む異常事態

  竹内敬二
  
  （2022年9月1日 更新）

• No.321　原発の安全を議論する能力はあるのか？／泊判決が問う電力会社の劣化

  竹内敬二
  
  （2022年6月23日 更新）

• No.305　「原発と戦争」、吹っ飛んだ「常識」～ロシア侵攻が提起する新たな原発リスク

  竹内敬二
  
  （2022年3月24日 更新）

• No.266　原発、「Too Cheap To Meter」の夢／発電コストでついに再エネに負ける

  竹内敬二
  
  （2021年9月16日 更新）

• No.252　結局、原子力発電コストはいくらなのか？－モデル発電所方式に基づくコスト分析－

  諏訪亜紀
  京都女子大学現代社会学部　教授
  （2021年6月24日 更新）

• No.241　東電の企業風土を変える難しさ～相次ぐテロ防止の違反で信用失墜

  竹内敬二
  
  （2021年4月15日 更新）

• No.228　福島事故後10年、原発が直面した「逆風」と「期待」

  竹内敬二
  
  （2021年1月28日 更新）

• No.200　変える人がいない核燃政策／六ケ所再処理工場、25回、25年の運転延期

  竹内敬二
  
  （2020年9月3日 更新）

• No.179　裁判が原発を追い詰める／原発を止める、国の賠償責任を認める

  竹内敬二
  
  （2020年3月26日 更新）

• No.150　関西電力の大スキャンダル／原子力政策への影響必至

  竹内敬二
  
  （2019年10月17日 更新）

• No.131　「原発のテロ対策」で原子力規制委が守ったもの／厳しい判断は自らへの「喝」

  竹内敬二
  
  （2019年6月13日 更新）

• No.121　福島原発事故の処理、廃炉は何年かかる?　40年前の米TMI事故炉の廃炉も未着手

  竹内敬二
  
  （2019年4月4日 更新）

ガス

• No.247　ENTSO-Gの2050年ロ－ドマップ

  内藤克彦
  
  （2021年6月3日 更新）

• No.244　2021年2月 テキサス大停電 – 燃料ガス供給面からの考察

  生田哲士
  Osaka Gas USA Corporation President
  （2021年5月13日 更新）

• No.234　ガスTSOの必要性と水素への展開

  内藤克彦
  
  （2021年2月25日 更新）

• No.194　ガスのオペレ－ション

  内藤克彦
  
  （2020年7月16日 更新）

• No.171　公営ガス・発電事業の民間譲渡問題

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2020年2月13日 更新）

水素

• No.373　遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略⑤－NSW州の「LTESAs入札」が成功裏に発進－

  山家公雄
  
  （2023年5月25日 更新）

• No.369　欧州連合の「E-fuel＋内燃エンジン車」容認の動きを読む　～ ポルシェの戦略に乗ったドイツと、あくまでもニッチ燃料にとどまるE-fuel ～

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2023年4月27日 更新）

• No.360　2050年電力・水素シミュレ－ション

  内藤克彦
  
  （2023年3月16日 更新）

• No.343　国産水素の需給バランスシステム

  内藤克彦
  
  （2022年10月27日 更新）

• No.317　ウクライナ危機をうけて急展開する欧州の水素政策（後編）：今後の展開

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2022年6月2日 更新）

• No.313　ウクライナ危機をうけて急展開する欧州の水素政策（前編）：REPowerEUとIPCEIを中心に

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2022年5月19日 更新）

• No.286　CN主役への動きが顕在化する水素　京大再エネ講座シンポジウム報告③

  山家公雄
  
  （2022年1月14日 更新）

• No.274　第6次エネ基考察⑤　グリーン水素vsブルー水素

  山家公雄
  
  （2021年11月4日 更新）

• No.273　欧州「Fit for 55」政策パッケージにおける水素・合成燃料の位置づけと今後の展開

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2021年10月28日 更新）

• No.272　第6次エネ基考察④　「輸入水素を火力発電設備に投入」の是非

  山家公雄
  
  （2021年10月28日 更新）

• No.248　すれ違う日本と欧州のE-Fuel：日本のとるべき戦略

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2021年6月3日 更新）

• No.234　ガスTSOの必要性と水素への展開

  内藤克彦
  
  （2021年2月25日 更新）

• No.201　欧州連合の水素戦略と日本への影響

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2020年9月10日 更新）

• No.199　ドイツの国家水素戦略のインパクト

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2020年8月27日 更新）

• No.180　水素の真実と普及の意義（後編）-来るべき黒船にそなえて～日本のとるべき道-

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2020年4月2日 更新）

• No.170　水素の真実と普及の意義　前編：なぜ水素は再生可能エネルギー拡大において必然なのか～欧州を例に考える

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2020年2月6日 更新）

電力小売・地域エネルギー

• No.403　デンマークの「20%オーナーシップ地元購入権」の終了と新たな地域共生策

  高橋 叶
  デンマーク大使館　エネルギー担当官
  （2023年11月22日 更新）

• No.398　地域小水力　–宮崎県日之影町大人昴発電所の事例報告–

  村川友美
  （株）リバー・ヴィレッジ　代表
  （2023年10月12日 更新）

• No.391　地産地消型のシステムの課題

  内藤克彦
  
  （2023年9月7日 更新）

• No.354　地域新電力、大打撃から生き残りへ　～電力市場価格高騰の影響、アンケート

  竹内敬二
  
  （2023年1月19日 更新）

• No.352　コーポレートPPAの経済性と追加性　～電気料金高騰と気候変動の有効な対策～

  石田雅也
  自然エネルギー財団　シニアマネージャー
  （2022年12月27日 更新）

• No.341　電力安定供給回復まで前途遼遠／絶息寸前の小売事業者（２）～当面は適正価格転嫁による小売事業維持と国内発電用カロリー貯留によるリリーフが必要～

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2022年10月20日 更新）

• No.340　電力安定供給回復まで前途遼遠／絶息寸前の小売事業者（１）～自由化開始で膨らんだ競争活況と萎んだ安定供給体制～

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2022年10月13日 更新）

• No.339　第4世代地域熱供給と日本の温熱政策　〜大潟村脱炭素先行地域の取り組みから見える日本の課題

  飯田哲也
  特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所　所長
  （2022年10月6日 更新）

• No.279　ポジティブ・ゾーニングに関する一考察－ドイツ法の構造と若干の日独比較―

  髙橋寿一
  専修大学法学部教授
  （2021年12月9日 更新）

• No.277　地域トラブル160件以上、規制する条例は急増　～「増えない構図」に陥ったメガソーラー、山下紀明さんに聞く～

  竹内敬二
  
  （2021年11月25日 更新）

• No.265　プール制対分散化と小売事業

  阪本周一
  電力・エネルギーアナリスト
  （2021年9月9日 更新）

• No.254　増えるメガソーラーのトラブル／再エネを「地域に好かれるもの」にする

  竹内敬二
  
  （2021年7月1日 更新）

• No.206　イリノイ州における電力小売の自治体アグリゲーション

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2020年10月8日 更新）

• No.196　独シュタットベルケの公益性をどう担保できるか？～公共価値を織り込むガバナンスの可能性を探る

  ラウパッハ スミヤ ヨーク
  立命館大学経営学部教授
  （2020年7月30日 更新）

• No.193　マサチューセッツ州における電力小売の自治体アグリゲーション

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2020年7月9日 更新）

金融・法務

• No.399　ESG資金は再エネまで届くのか？〜ESGフィルターを経た民間・政府資金の行方〜

  永田哲朗
  
  （2023年10月19日 更新）

• No.350　再生可能エネルギー設備の建設促進に関する近年のドイツ法制の一局面　―改正法の内容とその意味―

  髙橋寿一
  専修大学法学部教授
  （2022年12月15日 更新）

• No.310　再生可能エネルギー発電プロジェクトに係る土地利用権原の確保 ―　案件組成後のモニタリングにおける実務上のリスクを中心に　―

  伊藤康太
  株式会社日本政策投資銀行 ストラクチャードファイナンス部 調査役/弁護士
  （2022年4月14日 更新）

• No.279　ポジティブ・ゾーニングに関する一考察－ドイツ法の構造と若干の日独比較―

  髙橋寿一
  専修大学法学部教授
  （2021年12月9日 更新）

• No.261　開発型再エネの在り方　その２: 自然と地域との調和を目指して〜地すべり・山崩れのメカニズム〜 国土レジリエンス向上への提案

  北村淳子
  （一般社団法人）でんきのもりアセットトラスト　代表理事
  （2021年8月19日 更新）

• No.258　開発型再エネの在り方（その１: 我が国自然災害への適応とその緩和〜熱海災害を鑑みて〜）

  北村淳子
  （一般社団法人）でんきのもりアセットトラスト　代表理事
  （2021年7月29日 更新）

• No.253　再生可能エネルギー事業投資管理の留意点～2つのJカーブ効果：キャッシュフローJカーブと会計Jカーブ～

  児井太郎
  日本政策投資銀行　企業金融第５部課長
  （2021年6月24日 更新）

• No.236　ＥＳＧ投資は儲かるのか？

  永田哲朗
  
  （2021年3月11日 更新）

• No.221　再生可能エネルギー事業の価値算定手法

  児井太郎
  日本政策投資銀行　企業金融第５部課長
  （2020年12月17日 更新）

• No.210　世界の均等化発電コスト(LCOE): 日本の再エネの高コスト要因とは

  菊間一柊
  BloombergNEF アナリスト
  （2020年10月22日 更新）

• No.166　鉄塔・電柱復旧への森林サイドからの提言　－気候変動ニュー・ノーマルへの「戦略」考－

  北村淳子
  （一般社団法人）でんきのもりアセットトラスト　代表理事
  （2020年1月9日 更新）

• No.127　北欧にみる年金基金の化石燃料からの投資撤退、洋上風力発電へのESG投資

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2019年5月16日 更新）

海外情報（欧州）

• No.413　ドイツの再給電（リディスパッチ）2.0から見る再エネ電源の調整力の活かし方と課題

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2024年3月14日 更新）

• No.411　ドイツにおけるエネルギー転換の一例と感じたこと

  河野敏鑑
  専修大学ネットワーク情報学部准教授
  （2024年2月22日 更新）

• No.403　デンマークの「20%オーナーシップ地元購入権」の終了と新たな地域共生策

  高橋 叶
  デンマーク大使館　エネルギー担当官
  （2023年11月22日 更新）

• No.400　欧州電力市場最前線〜COVID-19・電力価格高騰・ウクライナ後の欧州電力市場の動向

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年10月19日 更新）

• No.393　洋上風力、画期的入札のアイルランド・ラウンド１

  山家公雄
  
  （2023年9月26日 更新）

• No.392　洋上風力、欧米で40～50%価格引き上げが相場に

  山家公雄
  
  （2023年9月15日 更新）

• No.387　洋上風力入札見直しが喫緊の課題に　-欧州で大手が落札事業から撤退-

  山家公雄
  
  （2023年8月3日 更新）

• No.378　英国スコットウィンドの公募海域指定時の戦略アセス　－洋上風力のEEZ展開③－

  内藤克彦
  
  （2023年6月14日 更新）

• No.371　仏独間電力輸出入問題を解体する

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2023年5月18日 更新）

• No.369　欧州連合の「E-fuel＋内燃エンジン車」容認の動きを読む　～ ポルシェの戦略に乗ったドイツと、あくまでもニッチ燃料にとどまるE-fuel ～

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2023年4月27日 更新）

• No.359　ドイツにおける電力部門の脱炭素化政策

  東 愛子
  尚絅学院大学 准教授
  （2023年3月2日 更新）

• No.353　ドイツのエネルギー危機渦中の議論（３）どう再エネ増進を実現するか？

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2023年1月12日 更新）

• No.350　再生可能エネルギー設備の建設促進に関する近年のドイツ法制の一局面　―改正法の内容とその意味―

  髙橋寿一
  専修大学法学部教授
  （2022年12月15日 更新）

• No.344　ドイツのエネルギー危機渦中の議論（２）価格高騰と供給不足

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年11月10日 更新）

• No.338　ドイツのエネルギー危機の渦中の議論　（１）混乱と困難に揺れるドイツ

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年9月29日 更新）

• No.331　産業政策 vs．自由貿易ルールの葛藤～EUが英国洋上風力ローカルコンテンツ政策をWTO提訴～

  永田哲朗
  
  （2022年8月18日 更新）

• No.328　英国の洋上風力入札

  内藤克彦
  
  （2022年7月28日 更新）

• No.317　ウクライナ危機をうけて急展開する欧州の水素政策（後編）：今後の展開

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2022年6月2日 更新）

• No.316　欧州の脱炭素・脱ロシア対策「リパワ―EU」

  山家公雄
  
  （2022年5月30日 更新）

• No.313　ウクライナ危機をうけて急展開する欧州の水素政策（前編）：REPowerEUとIPCEIを中心に

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2022年5月19日 更新）

• No.299　ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第5回

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年2月24日 更新）

• No.297　ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第４回　フレキシューマーの登場とセクターカップリングの可能性

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年2月17日 更新）

• No.295　ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第3回

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年2月10日 更新）

• No.293　ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第２回　－SINTEGの基本的な考え方－

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年2月3日 更新）

• No.287　ドイツのエネルギーシステムの未来を占う実証プロジェクト群「SINTEG」第１回　―ドイツ肝いりの実証プログラムSINTEGとは？

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2022年1月20日 更新）

• No.279　ポジティブ・ゾーニングに関する一考察－ドイツ法の構造と若干の日独比較―

  髙橋寿一
  専修大学法学部教授
  （2021年12月9日 更新）

• No.273　欧州「Fit for 55」政策パッケージにおける水素・合成燃料の位置づけと今後の展開

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2021年10月28日 更新）

• No.248　すれ違う日本と欧州のE-Fuel：日本のとるべき戦略

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2021年6月3日 更新）

• No.245　2030年再エネ70%を目指すアイルランド　-「EUの北海道」で進む慣性対策-

  山家公雄
  
  （2021年5月20日 更新）

• No.240　革新的資金調達メカニズムとしてのＥＵタクソノミーを巡る国際的な動き

  加藤修一
  
  （2021年4月8日 更新）

• No.226　“その後”： EUグリーンタクソノミーの更なる進化と国際的な動き

  加藤修一
  
  （2021年1月21日 更新）

• No.225　ドイツにおける容量メカニズムの議論（５）進化・複層化するメカニズム

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2021年1月14日 更新）

• No.224　ドイツにおける容量メカニズムの議論（４）「公助」の容量市場は「自助」、「共助」の障害となる

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2021年1月7日 更新）

• No.215　ドイツにおける容量メカニズムの議論（３）褐炭と格闘するドイツ

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2020年11月12日 更新）

• No.214　エネルギー憲章条約（ECT）を巡る状況と“現代化”を迫るEU

  加藤修一
  
  （2020年11月5日 更新）

• No.213　ドイツにおける容量メカニズムの議論（２）　ドイツの抱える課題と容量市場の相性

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2020年10月29日 更新）

• No.212　容量市場入札④　容量市場なしで予備力を確保するテキサス州

  山家公雄
  
  （2020年10月29日 更新）

• No.209　ドイツにおける容量メカニズムの議論（１）容量市場ではエネルギー転換に対応できない

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2020年10月22日 更新）

• No.208　容量市場入札③　米国と本質的に異なる制度

  山家公雄
  
  （2020年10月15日 更新）

• No.201　欧州連合の水素戦略と日本への影響

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2020年9月10日 更新）

• No.199　ドイツの国家水素戦略のインパクト

  丸田昭輝
  株式会社テクノバ　エネルギー・水素グループ　グループマネージャー
  （2020年8月27日 更新）

• No.196　独シュタットベルケの公益性をどう担保できるか？～公共価値を織り込むガバナンスの可能性を探る

  ラウパッハ スミヤ ヨーク
  立命館大学経営学部教授
  （2020年7月30日 更新）

• No.195　EUのグリーンリカバリー　-共同債発行で120兆円グリーン投資実現へ-

  山家公雄
  
  （2020年7月22日 更新）

• No.190　ドイツにおける新型ウイルス感染拡大の経済への影響とエネルギー関連支援策

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2020年6月18日 更新）

• No.188　急増するＥＳＧ投資のなか蔓延が続くグリーンウオッシング（緑化洗浄）－　期待されるEUグリーンタクソノミー等の展開　－

  加藤修一
  
  （2020年6月4日 更新）

• No.177　EUグリーンディールの核心をなすタクソノミー（分類法）の展開

  加藤修一
  
  （2020年3月12日 更新）

• No.155　再エネプレミアム制度（FIP）その２　ドイツ10年間の経験に学ぶ②：強制「直接販売」と入札

  山家公雄
  
  （2019年11月21日 更新）

• No.154　再エネプレミアム制度（FIP）その１　ドイツ10年間の経験学ぶ①：再エネの成熟化と「直接販売」の導入

  山家公雄
  
  （2019年11月14日 更新）

• No.152　ドイツ政府の気候保護法案とプログラム2030の内容

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2019年10月30日 更新）

• No.148　ドイツの市場プレミアムはどう機能するのか

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2019年10月10日 更新）

• No.134　オランダの陸上風力FIP制度から何を学ぶか

  長山浩章
  京都大学大学院　総合生存学館教授
  （2019年7月4日 更新）

• No.127　北欧にみる年金基金の化石燃料からの投資撤退、洋上風力発電へのESG投資

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2019年5月16日 更新）

• No.125　調整電源としての熱電併給システム～我々はデンマークから何を学べるか～

  諸富徹
  京都大学大学院経済学研究科　教授
  （2019年5月9日 更新）

• No.122　ドイツの熱の脱炭素化戦略

  西村健佑
  ドイツ在住エネルギー関連調査・通訳
  （2019年4月11日 更新）

海外情報（北米）

• No.307　カナダにみる国・地方協調カーボンプライシングの可能性

  川勝健志
  京都府立大学公共政策学部教授
  （2022年3月31日 更新）

• No.291　米国に見る電力市場での投機防止策

  内藤克彦
  
  （2022年1月27日 更新）

• No.250　気候変動時代の電力信頼度維持　～カリフォルニア・テキサス電力危機の教訓～

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2021年6月17日 更新）

• No.244　2021年2月 テキサス大停電 – 燃料ガス供給面からの考察

  生田哲士
  Osaka Gas USA Corporation President
  （2021年5月13日 更新）

• No.239　テキサス停電が問う電力市場モデル

  山家公雄
  
  （2021年4月1日 更新）

• No.222　PJM容量市場の現状と課題：和製容量市場への示唆

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2020年12月24日 更新）

• No.206　イリノイ州における電力小売の自治体アグリゲーション

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2020年10月8日 更新）

• No.193　マサチューセッツ州における電力小売の自治体アグリゲーション

  中山琢夫
  千葉商科大学基盤教育機構 准教授
  （2020年7月9日 更新）

• No.183　米国PJMのプライシング改革

  飯沼芳樹
  資源エコノミスト
  （2020年4月23日 更新）

• No.176　米国で動き出す蓄電池事業 ～プロジェクトファイナンスの視点から～

  荒木宏文
  株式会社日本政策投資銀行
  企業金融第5部兼ストラクチャードファイナンス部　調査役
  （2020年3月12日 更新）

• No.175　米国における蓄電池投資の最新動向 ～イノベーションの最前線から～

  荒木宏文
  株式会社日本政策投資銀行
  企業金融第5部兼ストラクチャードファイナンス部　調査役
  （2020年3月5日 更新）

• No.149　テキサス電力市場の価格スパイク

  山家公雄
  
  （2019年10月10日 更新）

• No.133　グーグルに見る再エネPPA成立の条件

  山家公雄
  
  （2019年6月27日 更新）

海外情報（アジア・オセアニア）

• No.404　日本とインドネシアにおける持続可能な水力発電開発に関する一考察

  市森友明
  NiX JAPAN株式会社　代表取締役
  （2023年12月7日 更新）

• No.386　ベトナムにおけるカーボンニュートラルの動向　‐2050年は石炭ゼロ・再エネ7割‐

  浦上亜希子
  京都大学大学院経済学研究科　博士課程
  （2023年8月3日 更新）

• No.373　遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略⑤－NSW州の「LTESAs入札」が成功裏に発進－

  山家公雄
  
  （2023年5月25日 更新）

• No.370　遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略④　－南部3州、連系線と革新バッテリーで再エネ100%超へ－

  山家公雄
  
  （2023年5月1日 更新）

• No.368　遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略③－東部はREZ-CfDを先導し、石炭火力を代替－

  山家公雄
  
  （2023年4月24日 更新）

• No.366　遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略②　－REZ形成、排出量取引で再エネ・蓄電設備を整備－

  山家公雄
  
  （2023年4月17日 更新）

• No.364　遅れて来た豪州の最強の脱炭素戦略①　－連邦大の具体的なロードマップ－

  山家公雄
  
  （2023年4月10日 更新）

• No.358　都市部にはCｆDが似合う③　2045年脱炭素に目途

  山家公雄
  
  （2023年2月24日 更新）

• No.357　都市部にはCｆDが似合う②　再エネ100%で料金も低下

  山家公雄
  
  （2023年2月20日 更新）

• No.355　都市部にはCｆDが似合う①　　豪州首都が再エネ100%実現

  山家公雄
  
  （2023年1月26日 更新）

• No.312　中国の2060年カーボンニュートラル目標をどう達成するか？

  何彦旻
  追手門学院大学経済学部　准教授
  （2022年4月28日 更新）

• No.242　韓国排出量取引制度の導入・運営に関する企業の観点

  昔宣希
  長崎大学環境科学部　准教授
  （2021年4月22日 更新）

その他

• No.412　世界の一次情報の横顔

  小田真人(※1)、小田一枝(※2)
  ※1 株式会社オシンテック・CEO
  ※2 株式会社オシンテック・番頭
  （2024年3月7日 更新）

• No.410　エビデンス・ベースド・アドボカシーをご存知ですか

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2024年2月15日 更新）

• No.348　イノベーション＝技術革新ではない

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2022年12月1日 更新）

• No.347　ゲームで読み解くエネルギー政策課題

  鈴木研悟
  筑波大学　システム情報系　構造エネルギー工学域　助教
  （2022年11月24日 更新）

• No.309　ナラティブ（物語的）な言説にはご注意を

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2022年4月7日 更新）

• No.203　結果論と方法論

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2020年9月17日 更新）

• No.191　政府の失敗とリスクマネジメント

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2020年6月25日 更新）

• No.189　新型コロナ、「第１波」の分析を／「日本は謎の成功」では説得力なし

  竹内敬二
  
  （2020年6月11日 更新）

• No.186　新型コロナ禍が進めるエネルギ－革新

  山家公雄
  
  （2020年5月21日 更新）

• No.185　新型コロナウィルスとエネルギ－セキュリティ

  内藤克彦
  
  （2020年5月14日 更新）

• No.143　安易な1ビット思考が日本を蝕む

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2019年9月5日 更新）

• No.132　再エネの便益を語らない日本

  安田陽
  京都大学大学院経済学研究科特任教授
  （2019年6月21日 更新）

• No.128　勉強しなくなった日本人

  内藤克彦
  
  （2019年5月23日 更新）

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