京都大学 大学院経済学研究科・経済学部

入試情報(大学院)

修士課程

本研究科の「修士課程」は大学院設置基準にいう修業年限2年の「博士課程前期」の課程であって、修士課程として取り扱われるものです。授与される学位は、「修士(経済学)」です。

インターネット出願システムの導入に伴い、冊子体での募集要項を廃止しました。募集要項及び必要書類は、下記よりダウンロードしてください。なお、「インターネット出願システムでの出願登録期間」は、募集要項をご覧ください。


一般選抜(研究者養成プログラム、高度専門人材養成プログラム)

2019年度より「研究者養成プログラム」「高度専門人材養成プログラム」の2つのプログラムを開設しました。詳細は「大学院紹介」をご覧ください。

選抜方法は以下のとおりです。

  • 研究者養成プログラム:筆記試験(9月上旬)・口述試験(9月中旬)
  • 高度専門人材養成プログラム:筆記試験(9月上旬)

※2021年度修士課程(一般選抜)から選抜方法を変更します(2019.9.27掲載)。詳細は、こちらでご確認ください。

※新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う対応として、2021年度修士課程(一般選抜)の選抜方法を変更します(2020.6.5掲載)。詳細は、こちら及び学生募集要項でご確認ください。

※2021年度修士課程(一般選抜)に係るよくある質問(Q&A)をまとめましたので、ご確認ください(2020.7.1掲載、2020.7.8最終更新)。

<必要書類等>

(注意)外国の大学を卒業した方は、出願前に京都大学アドミッション支援オフィス(AAO)での資格確認手続が必要です。ただし、過去にAAO審査を受けた方は再手続不要です。過去に通知された審査ID(4桁又は5桁)を今回の出願に使用してください。


※事前に出願資格審査制度を受ける必要がある場合は下記よりダウンロードしてください。

<参考>

特別選抜(研究者養成プログラム、高度専門人材養成プログラム)

2018年度から導入された学部4年生を対象とした選抜です。2020年度からは学部卒業後5年以内で、成績優秀かつ卒業論文等での受賞者も対象としています。

学部の成績が優秀で大学院での研究目的が明確な学生を選抜し、早期に研究指導を開始することを可能にするのが、本選抜の主な狙いです。京都大学経済学部に在籍する短修制度生を主な対象としていますが、京都大学の経済学部短修制度生以外の学生や他大学の学生の受験も可能です。経済学部短修制度については「学士・修士5年プログラム(修士課程短期修了制度)」をご覧ください。

  • 研究者養成プログラム・高度専門人材養成プログラム:書類選考(6月中旬)・口述試験(7月上旬)

東アジア持続的経済発展コース(EAプログラム)入試

英語を共通言語とした秋入学(10月入学)の大学院プログラムです。このプログラムでは、日本および東アジアの経済について多角的・学際的・国際的な視点から研究し、同地域に生起する社会経済的諸問題の実践的解決と持続的発展に資する学術研究者および実務エコノミストを養成することを目的としています。

東アジアコースの詳細については、こちら(英語ページ)をご確認ください。
東アジアコースの修士課程募集要項についてはこちら(英語ページ)をご確認ください。


博士後期課程

本研究科の「博士後期課程」は大学院設置基準にいう修業年限3年の博士課程として取り扱われるものです。なお、授与される学位は、「博士(経済学)」 です。

修士学位を取得したのちに博士学位(経済学)の取得を目指す人に研究の場と指導を提供し、経済学の先端的課題や経済社会の諸問題に果敢に挑戦し、社会の期待に応えられる研究者を養成することを目的としています。

研究者養成プログラムと東アジア持続的経済発展コースから進学する修士学生以外に、下記の編入試験に合格した者は博士後期課程へ編入することが可能です。

インターネット出願システムの導入に伴い、冊子体での募集要項を廃止しました。募集要項及び必要書類は、下記よりダウンロードしてください。なお、「インターネット出願システムでの出願登録期間」は、募集要項をご覧ください。

博士後期課程編入学(一般選抜・社会人特別選抜)

※2021年度博士後期課程(一般選抜・社会人特別選抜)より選抜方法を変更します。詳細は、こちらでご確認ください。

<必要書類等>


※事前に出願資格審査制度を受ける必要がある場合は下記よりダウンロードしてください。

<参考>

東アジア持続的経済発展コース(EAプログラム)博士編入学

修士課程のプログラムと同様、英語を共通言語とした秋入学(10月入学)の大学院プログラムです。このプログラムでは、日本および東アジアの経済について多角的・学際的・国際的な視点から研究し、同地域に生起する社会経済的諸問題の実践的解決と持続的発展に資する学術研究者および実務エコノミストを養成することを目的としています。

東アジアコースの詳細については、こちら(英語ページ)をご確認ください。
東アジアコースの博士課程募集要項についてはこちら(英語ページ)をご確認ください。